「人が来ない・定着しない」という運送会社と同様に、「なかなか仕事に就けない」という若年者の数も決して少なくない。このミスマッチの原因を「運送業界が人手を募集している半面、若年者は単なる頭数としての人手として扱われたくないと考えているから」と話すのは、物流ジャーナリスト倶楽部（東京都新宿区）の森田富士夫氏。
　同氏は「運送業界では近年、人手不足が重要な課題として叫ばれ続けているが、この人手という言い方はよくない。労働者を人手として頭数を指すような捉え方をする業界や会社のあり方に問題がある」とし、「若い世代は、自分が人手として括られる業種には入りたいとは決して考えない。半面、人材として扱われるような仕事には就きたいと思っている。これは、専門的なスキルを持ち、１０年後、２０年後のキャリアパスが示され、その会社での成長の道が見えるような仕事を求めているということ。このような仕事は狭き門になっている。運送業界は人手ではなく、人材を求めるよう考え方を変えれば、従業員の採用や定着も改善してくる可能性がある」と見る。

　同氏は、中小規模の運送会社でもキャリアパスを提示することはできるし、実際、そのようにしている経営者もいると述べる。そして、「ただ、単なる思いつきで従業員のキャリアパスを示すのではすぐに底が知れる。自社の将来のビジョンを深く考えて明確に示し、それに沿った人事管理や給与体系を提示できなければ、絵に描いた餅になってしまう。運送会社の経営者は、仕事に追われる日常から強制的にでもいったん距離をとって、自社を客観的に見ることのできる環境に一定期間身を置き、自社の将来像を真剣に考えて欲しい。それと同時に、他業種を含めて人材確保をうまく行っている事例などの情報を入手し、採り入れられる施策は導入してほしい。人材の確保はそこから始まる」としている。