ヘルスケアネットワーク（ＯＣＨＩＳ）は昨年１１月のＯＣＨＩＳセミナーで、定期健康診断結果を有効に活用するための健診システム構想を発表した。これまで、全ト協の依頼を受け「健康起因事故防止マニュアル」を作製するなど健診結果の有効活用を訴え続けてきたが、いよいよ本年から健診システムがスタートする。作本貞子副理事長は「中高年だけでなく、近年は若年労働者の突然死も聞かれる。事業者がシステムを利用することでハイリスク者が事前に見え、指導や受診につながれば、おのずと健康風土が社内で醸成される」と話す。
　ハイリスク者とは、「死の四重奏」といわれる肥満・高血圧・糖尿病・脂質異常の４項目を併せ持つ該当者のことで、死に至るリスクが正常者の３０倍以上。しかも、脳・心臓疾患を発症するリスクも急増する。労災保険制度では、これらの該当者を対象に無料の二次健診制度を設けて、その利用促進や生活改善に向けての指導を行っている。
　ただ健診を受けるだけに留まってしまえば、手厚い制度を利用できない。「『宝の山』ともいえる健診結果を見落としてはならないが、多くの中小運輸事業者の場合は受診させるだけで精いっぱいで、異常値を放置しているという現状がある。労災保険制度を有効に活用するためにもハイリスク者を放置せず、確実に医療につなげることが大前提となるが、これらを一連でサポートできるのは日本で唯一ＯＣＨＩＳの健診システムだけ」と自負する。

　システムの特長は情報のクロス化だ。健診結果とＳＡＳスクリーニング検査、さらに時間外や事故歴などを「データによる合わせ技」にすることで、今まで見えなかったリスクが浮上し、人事労務だけではなく運行管理者も活用が可能になる。
　日本老齢学会が、高齢者の定義を６５歳から７５歳に引き上げたが、就労年齢の概念も徐々に変わりつつある。しかし、たとえ就労年齢が引き上げられ人材不足が解消されたとしても、有病者・休業者の増加、加齢による身体能力の低下による事故急増など、事業者には新たなリスクが発生する。「つまり、事業者には『高齢であっても元気なドライバー』の確保が求められる。健康なドライバーの確保は、定年制の延長などドライバー寿命の延伸にも寄与する」と話す。
　ＯＣＨＩＳでは今年、「健診システム」を軸に、引き続き運輸事業者の事故防止と健康管理をサポートしていく。作本副理事長は「健康管理に真摯に向き合い、健康なドライバーを育成できれば、生産性の向上も期待でき、業界全体の底上げにもつながる」と話している。
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