日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、現役選手を対象とした無料職業紹介事業「アスナビ」を２０１０年からスタートさせた。現在までに延べ１０６社に１５４人の選手が採用されている。そして、アスリートが現役引退後に、次のステージへスムーズに移行するための支援制度「アスナビネクスト（ネクスト）」を昨年から始動。同制度は、アスリートならではの経験や能力を社会に還元し、働きやすい環境作りをサポートする企業とのマッチングを図るもの。
　ＪＯＣでキャリアアカデミー事業を担当する中村裕樹氏（写真右）は、「人手不足の業種に、単なる労働力として元アスリートを紹介するのではなく、培ってきたキャリアをレガシーとしてどう生かせるか、アスリート本人と企業と我々で、ともに考え、探していく」と語る。
　アスリート採用を検討している企業はネクストのＷｅｂサイト上から仮登録後、説明会などでアスリートとのマッチングを経て、通常の採用活動と同様に選考を行う。「登録企業は約３００社と、アスナビの認知度は上がってきたものの、まだまだ少ない」とし、「元アスリートからヒアリングを行い、登録外の企業に打診することもある」と話す。

　これまでに５人の元アスリートがネクストを利用し、就職。「一部の競技種目を除き、多くのアマチュアスポーツのアスリートは、その活動面で資金不足に窮している」とし、「現役時代から、活動資金捻出のため、様々な工夫を余儀なくされる」と語る。「結果として、ビジネスパーソンに必要な課題解決力や企画立案力、営業力が培われる」と分析する。
　同氏は以前に、Ｊリーガーのセカンドキャリア支援にも携わり、選手のコミュニケーション能力の高さを肌で感じている。「アスリートは、世間では『スポーツしかできない』というイメージを持たれがちだが、それは全く違う」と語気を強める。「何通りもある戦術から最適なフォーメーションを瞬時に考え、短い言葉で仲間に伝える、まさに頭脳戦だ」
　「そもそもアスリートのセカンドキャリアをサポートする目的で立ち上げたが、まずは現役選手の金銭的な活動支援が急務だとわかり、『アスナビ』を開始した」と語るのは、強化部の鶴田政隆氏（同左）。実際に現役アスリートを採用した企業からは、「大応援団を結成することで、普段なかなか接点のないグループ会社の社員同士で一体感が生まれた」という声や、「企業イメージの向上、社員のモチベーションアップにつながった」という声も寄せられているという。
　「欧州では引退後に弁護士や医者になるなど、現役時代からセカンドキャリアのための勉強をする『デュアルキャリア』の考え方が浸透している」と語る同氏。「アスリートに対する世間の敬意が、日本は欧州に比べ低いと言われている。世界の強豪と戦い、世界一になれるのはただ一人だけ、ということを理解してほしい」
　そして、「アスリートとしてのキャリアをビジネスに転用し、生かしていくためには、アスリート自らが実際に社会に出て体現すべき」とも語り、両氏は、「そのサポートをしていただける企業と、ともにより良い環境について考え、成長していきたい」と未来を見据えていた。
◎関連リンク→　公益財団法人日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）