ネット通販が好調に拡大する中、カタログやテレビをメインにした総合通販では、苦戦を続ける企業と増収を維持する企業に２極化しているという。再配達の多さから社会問題となった宅配クライシス。その背景にあるのはネット通販の拡大ともされているが、カタログやテレビをメインにする総合通販企業の中には、その波に乗れなかった企業が少なくない。今回は「カタログ・テレビ通販」業界の現状について調べた。
　総合通販企業の最大手であるニッセンホールディングス（京都市南区）がセブン＆アイ・ホールディングス（東京都千代田区）の完全子会社となったのは昨年８月。「競合の増加に伴う競争の激化、人件費などのコスト増加、カタログ通販事業の収益悪化が進展した」ことにより、平成２７年１２月期は営業損失８１億５９００万円、純損失１３３億２４００万円の大幅赤字を計上。同２８年１２月期も営業損失１０２億５０００万円、純損失１０５億５０００万円。このためニッセン側がセブン＆アイに対して「完全子会社となることを前提に財務・事業両面での営業支援をお願いした」という。
　千趣会（大阪市北区）では、「通信販売事業での昨年から続く衣料品及び服飾雑貨の不振による売り上げ減少」となっているという。ハウスウエディングを中心としたブライダル事業は好調というものの、メインである通信販売事業は伸び悩んでいる。同社では、「販売費と一般管理費の削減に努めてきたが、売り上げ減少の影響をカバーできず、また、在庫処分によるバーゲンや処分売り上げの増加に伴う売り上げ原価率の上昇」が背景にあるとしている。

　一進一退が続いているのは、ディノス・セシール（東京都中野区）。同社によると、「ディノス事業はカタログ事業でゴールデンウィーク期間中の販促などが功を奏したものの、テレビ通販が伸び悩み、売り上げ全体では減収となった。セシール事業でもカタログ事業全体で伸び悩みが続き、売上高が減収」となっている。
　しかし、昨年は「ディノス事業はテレビ通販が好調。不採算カタログの見直しなどで収益体質を改善する」としており、まだまだ不安定な状況にあるようだ。
　一方、創業以来２０期連続の増収を達成したのがジュピターショップチャンネル（同中央区）。２４時間３６５日生放送のショッピング専門チャンネル「ショップチャンネル」では、２０１６年度の売上高が前年対比１１.１％増の１５４９億円となり、２０期連続の増収となった。
　同社では、「事業基盤である商品・番組・オペレーションの一層の強化と顧客基盤の維持・拡大に注力。２０周年を記念した番組『開局20周年特番　夢を買えたら』を計７回放送。プライベートジェットで行く旅行や高級クルーザーなど、これまでショップチャンネルに登場したことのない商品を紹介することで、見ているだけで楽しい番組を提供した」としている。
　また、総合通販事業がカタログ・ネットとともに好調というのは、ベルーナ（埼玉県上尾市）。「総合通販事業は衣料品・家具・雑貨などの売り上げがともに好調」で、「専門通販事業も好調」という。同社は中高年女性を対象としたカタログ通販比率が高い。２０１９年３月期を最終年度とする「第三次経営計画」では売上高１６００億円、営業利益１６０億円を目標に掲げている。