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    大雪対策は絶対必要 首都圏が混乱、記録的大雪を振り返る

    2018年3月25日

     
     
     

     平成30年は年明け早々、1月に歴史的な寒波が日本を襲い、記録に残る大雪に見舞われた。関東では1月22日の夕方から雪が激しく降ったため、東京都心では23センチの積雪を観測した。4年ぶりの大雪で、首都圏の交通網に大きな影響が出て、都心部のコンビニエンスストアなどでは、商品が届かず品薄になった店舗もみられた。

     1月の首都圏大雪に対する東日本高速道路(NEXCO東日本、廣瀨博社長、東京都千代田区)の状況は、他地域からの除雪機械の応援を含め、最大限の機動力と人員を投入したことで、4年前の首都圏大雪に比べて、関東支社管内の通行止めは約半数の延長に抑えることができたという。

     1月23日の午前8時時点で、関東支社管内の営業延長約1300kmのうち、約570kmが通行止め。同社では、各区間の積雪状況・路面状況に応じて、適切な路面管理ができるよう対応した。

     首都圏の降雪に対しては例年、降雪予報に応じて、同社のHPやツイッターから、出控えや雪道装備のお願いなど、事前広報を実施。そのほか、ノーマルタイヤ車両が流入して立往生車両が発生しないよう、チェーンチェック要員を配置して、ICなどでチェーンチェックを行っている。

     さらに、首都圏での降雪が予想される際は、首都圏管理事務所に配備されている除雪車両に加え、他の地域支社からの雪氷車両の応援を手配するなど、除雪体制を整えている。

     首都高速道路(宮田年耕社長、同千代田区)の状況は、短時間の大雪による通行止めが全延長約320kmのうち約7割を占める230km、時間は約97時間に及んだ。また、解消までに3か所で10時間以上を要した立ち往生が発生。全面通行再開までに4日間を要した。

     そのうち、首都高速中央環状線の「山手トンネル」(全長18.2km)では、チェーン装着済みの大型トレーラが西新宿JCTの急勾配ランプの上り坂で走行不能となり、最大約12kmの車両滞留が発生した。トンネル外のランプで監視カメラの死角となっていたために発見が遅れている。

     首都高速道路は高架道路が多く、全体的に幅が狭いため、積雪凍結対策としては雪を積もらせないことが前提となっている。そのため、雪が降り始めた段階で通常は塩水散布や湿塩散布、塩ナト散布を行う。雪が降ってきたら、スイーパーで雪を弾き飛ばすなどし、積もったらウニモグを使って排雪を行っている。

     だが、今年の雪は4年前に比べて降雪量が予想よりも多く気温が低かったため、対応できなくなった。暫定対策として、立ち往生リスク箇所の把握、カメラ監視員の監視、滞留車両への情報提供、除排雪体制の増強などを行った。

     日本自動車連盟(JAF、矢代隆義会長、港区)によると、1月22日から23日の2日間で雪がらみによるスリップや落輪が560件。都内では八王子エリアに多くの受付が多く、午後には都心での受付も増えた。

     
     
     
     
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