トラックのドライバー不足が問題となっている運送業界では、若年ドライバーのほか、女性ドライバーの確保に向けた取り組みも進められている。もともと、運送業界は他業界に比べて女性の進出が遅れていたこともあって、多くの運送事業者が女性ドライバーの確保に積極的になっている。だが、就業率が低い若年層と同様に、女性の確保も簡単ではない。女性が活躍している企業では、どのような環境をつくっているのだろうか。

　女性が活躍する企業としては、「ヤクルトレディ」が有名なヤクルト本社（根岸孝成社長、東京都港区）では、国内に３万４８８８人（３月末時点）、海外４万６５５９人（１７年１２月時点）のヤクルトレディが、同社独自の宅配システムで、食品及び化粧品を届けている。

　また、全国で５０万世帯の利用者に食材宅配サービスを展開しているヨシケイグループ（本部：ヨシケイ開発＝林雅広社長、静岡市）では、スマイルスタッフと呼ばれる配達・営業スタッフ４０００人のうち、９８％が女性社員だ。職場として、地域の女性に歓迎されており、勤続年数も長い傾向にある。

　同社では「女性を確保するには、家庭（子育て）と仕事を両立させるなど、安心して働ける職場環境の整備が必要」とし、「出産後のサポートや、Ｗｅｂ注文の比率向上施策など、作業軽減への取り組みも重要」としている。

　労働環境について、同社で働く女性からは、産休・育休・介護などからの復帰、有給休暇、半休などの取得、時間に自由がある職場（フレックス制）といった、休暇を取得しやすい就業規則などの人事制度の整備と、祝日の子どもの預け先の確保といった要望が多く出ているという。

　このように、女性が活躍する職場はあるものの、女性ドライバーが活躍する職場は少ないのが現状だ。大型免許取得の女性ドライバー６人が活躍している三福運輸（新潟県新発田市）。航空業界から転身した五月女奈緒美氏が代表を務めている。五月女社長は「人材が確保できる魅力のある会社にするには、女性の力が必要」とし、「男性社会の運送業界に女性が増えることでイメージアップにつながる」と考えている。

　女性を雇用するためには、働きやすい環境を整備する必要がある。同社では、女性専用トイレや、仮眠室にリクライニングシートを設置。会社や車両などの設備は常に清潔にしている。また、ドライバー以外にも女性スタッフを多く雇用するほか、配車担当を女性にするなど、女性にとって精神的にも働きやすい環境にする必要がある。五月女社長は「環境が整えば、ドライバーになりたいと思う女性は少なくないと思う」としたうえで、「女性には妊娠、出産、子育てもあるので、そういった部分の理解もあれば、女性ドライバーは増えていく」と考えている。

　働きやすい環境づくりのほか、「利用者や仕事仲間に好印象を持ってもらうために、女性は身だしなみとしてメイクをする必要がある」と、一昨年に女性社員向けのメイクアップ講習を実施した。

　運送業界と同様に、ドライバー不足のバス業界でも、女性ドライバー確保に向けた取り組みが行われている。その取り組みの中心となっている女性バス運転手協会（東京都港区）の中嶋美恵代表理事は「４年前まで、バス業界で女性ドライバーを採用する会社はほとんどなかった」とし、「女性の活用を促進するため、２０１７年に協会を設立した」という。

　「女性ドライバーを増やすにはまず、バス業界と、女性でもバスの運転ができるということを多くの人に認知してもらわなければならない」と話す。リクルートで人材系の仕事に就いていた中嶋代表理事の分析によると、「子育てがひと段落した４０代後半から５０代の女性の応募が一番多い。この世代はパソコンが使えず、オフィス系の仕事に就くことができない人が多い」という。こうした女性で運転に興味があれば、子育て世代よりもドライバーとして採用できる可能性は高くなる。同協会では、バス業界の仕事を認知してもらうために「どらなびＥＸＰＯ」や、バス営業所見学ツアーなどのイベントに力を入れている。