「ほかの運賃に比べると５割増しで、飛び付くように４トン車３台を入れた。名前も通った全国的な事業者で、継続的に使いたいということだったから将来も期待したが、年が明けてしばらくすると荷物量が減少。切られることはなかったが、とても続けられる運賃ではないことで身を引いた」と、軽い気持ちで新規の傭車依頼を引き受けた昨年の暮れを反省する岡山市のトラック経営者。車両不足が深刻化するなかで繁忙期に備えて傭車を〝青田買い〟したい元請けと、限られた台数しかないトラックを効果的に使わなければならない下請け事業者の思惑が交錯する。

「年を追うごとに繁忙期の傭車集めが難しくなっている。１０月ごろにはすべて決まっていて、どこを探してもトラックは見つからないという感じだ」と、日用品などの物流を元請け的に手掛ける運送会社（倉敷市）の社長。労働時間の短縮化が求められるなか、増便分を自社トラックで対応したことでドライバーに負担を強いることになった昨年末を猛省しながらも、「あれからドライバー２人が退職しており、今年の冬はインフルエンザ対策も早めにやっておかないとエライことになる」と不安の材料は尽きない。

小規模ながら元請けとして、部品関係の輸送業務を手掛ける岡山市の運送会社。自社のトラックで賄い切れない物量の増加に備えるため、ドライバー不足による車両確保の難しさを荷主に説明したうえで「うちのトラックが入る場合は取り決めた運賃で構わないが、例えば通常が３万円の仕事であれば５万円とか、傭車を使う際の運賃は〝時価〟でお願いしている」と工夫を凝らす。物流業界の厳しい現状が各方面でクローズアップされていることもあってか「ほぼ条件をのんでくれている」という。

一方、受注のほとんどが地場輸送の下請け仕事という同市のトラック事業者。社長によれば「元請けからファクスで輸送依頼書が次々と届くが、どれもが午前８時半の到着指定。それが１０枚届いた時点で、１０台しかない自社便はオシマイとなる」と嘆く。

なぜ、すべてが８時半でなければならないのか…その疑問から「午後一番に回すことはできないか、それが可能なら運賃を少し安くすることもできる」と提案するようになった。いまのところ改善は見られないらしいが、「ドライバーが足りないなか、２回転できれば１台の売り上げが増えて給料も増やせる。残る５台も自由に動ける」と交渉を続けている。