いすゞ自動車は１０月２３日、新型エルフに搭載される技術について発表する「商品技術説明会」を開催。環境対応技術や先進安全技術に加え、トラックの稼働をサポートするサービスなどについて解説した。

発表に先立ち、取締役常務執行役員の髙橋信一氏が、「安全性と経済・利便性、環境性の３つの価値を提供すべく、ＥＶや自動運転、コネクテッドなどの技術開発を継続し、強化していく」とあいさつした。

続いて、開発部門の奥山理志執行役員が登壇。「商用車は、少ないＣＯ２排出量で人や物を運ぶことが重要」とし、「走行距離あたりのＣＯ２排出量は、積載量が多い車両ほど多くなるが、積載量を加味すれば、ＣＯ２の排出量は大型が最も少ない。商用車としては、１トン積んで１キロ走る『トンキロ』の考え方が重要」と指摘する。

新型エルフに搭載される「４ＪＺ１エンジン」は、「商用車の使われ方を徹底追求したフルリニューアルエンジン」で、「基本構造部品から新開発し、クラストップの超低燃費を実現した」という。

また、排ガス浄化装置ＤＰＤは、小型商用車で初となる「近接ＤＰＤ化」により、従前の架装性を確保。ＤＰＤをエンジンルーム内に配置し、ホイールベース間は尿素ＳＣＲのみに。同氏は、「近接ＤＰＤと尿素ＳＣＲシステムを組み合わせることで、排ガス浄化性能と燃費向上、さらには架装性の両立を実現した」と語った。

先進安全技術では、商用車で初となる、歩行者や自転車が停止していても動いていても検知可能な「ステレオカメラ」を搭載した。

新型エルフは、子どもの身長も考え、歩行者ＡＥＢＳをインパネ置きカメラに変更。奥山氏は、「特に子どもらを守りたいという思いで、トラックから２m程度の近い距離で、子どもの身長でも認識できるようにした」と話す。「ただ、トラックには積み荷があるため、早めに危険を察知し、警告音でドライバーに注意喚起し、荷崩れを防ぐ」としている。

新型エルフ発表に伴い、商用車の運行管理機能「ＭＩＭＡＭＯＲＩ」に、予防整備を知らせる高度純正予防整備「ＰＲＥＩＳＭ」を組み合わせたサービスを、大型から小型まで全てのトラックで提供を開始。テレマティクス端末を標準搭載し、車両データを蓄積・解析する。

「不調があれば、サポートセンターがすぐに把握し、故障を防ぐための予防整備を促す」と説明。

「運行管理者のいない小口ユーザーにもサービスを提供したい」と、スマートフォンアプリも展開。必要があればボタン一つでオペレーターにつながり、「見守られている安心感を提供できる」と話す。

ＥＶ開発「利用シーンに対応」

いすゞ自動車の奥山理志氏は、ＥＶの開発について、「使い勝手と経済優位性、どちらも成立させる必要がある」と説明。「宅配であれば一晩、充電時間が取れる。塵芥車などは、電池交換式にするなど、利用シーンに合わせた対応を提案する」とし、「今年中に、様々な用途でのモニター走行を開始する予定」とした。

また、同社は先月からＥＶの基本構想に関する共同技術開発契約に参画。トヨタ、マツダ、デンソーが出資し、設立したＥＶ　Ｃ・Ａ　Ｓｐｉｒｉｔ（名古屋市中村区）に開発を委託。日野やスバルといった大手自動車メーカーも多数参画している。

「中・大型車は、ディーゼル車をメインにＣＯ２削減を目指す」と語る同氏。ディーゼルエンジンメーカーの米・カミンズ社との協議も開始し、「両社の技術を最大限に融合し、ユーザーの幅広い用途やニーズに合ったパワートレインを供給していく」と語った。具体的な協業については、「ともに何ができるかを、一つひとつ確認しながら進めていく」と明言を避けた。

先進安全技術については、「段階を踏んで自動運転へと進化するもの」と説明。「交通事故を減らすことはもちろん、ドライバーの負荷低減や物流の清流化が当社の使命」と語る。

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