五友エコワークス（山崎正一社長、飯塚市）は、購入した本数と同じ本数が選択した被災地に支援される「被災地・復興　支援水」の販売を、このほど開始した。同社では、養護施設などへのランドセル寄贈をはじめ、国際協力機構（ＪＩＣＡ）からパプアニューギニアへの支援許可を取得するなど、社会貢献への思いが強く、「被災地には安全・安心で健康的な水が必要不可欠」と考え、同サービスを提供したという。

同システムの運営をするヤマトジン（青木大和人社長、福岡市）は、霧島連山の天然シリカ水を使用した商品では、「東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震など、支援できる被災地を選択し、購入本数と同数を送るというシステム」で、「購入者（支援者）には選択された被災地と支援本数を記入した支援証明書を発行する」という。

すでにイベントなどでブースを設けており、精力的に活動しているが、「支援水の提供自体をビジネスとして行っているわけではない。一層、多くの協力者が必要。復興支援活動を通じて運送会社の協力が不可欠だと感じた」とし、「様々な被災地へ救援物資を届けるにあたり、トラックやフォークリフトを使用した迅速な運送会社の対応には感動した」という同社長。「このシリカ水は軟水。だから被災地での粉ミルクにも使え、赤ちゃんにも安心で安全」と話す。

「復興支援を行いたいという善意があったとしても個人レベルではミスマッチが起こり、自治体へ大きな負担をかけることもある」とし、「被災地での水の供給は何よりも必要」と語る。同システムの特許も出願し、体制を整えた。「賛同して頂ける運送事業者と共に、支援を行いたい人と被災地をつなげていきたい」と意気込む。配送に関する問い合わせは五友エコワークスの担当・山本氏まで。