途切れないコールドチェーンの構築は、食品流通をはじめとした物流のテーマでもある。温度のリアルタイム管理など、さまざまな技術が投入されている。しかし、荷役作業の手作業が占める割合や、チルド車ドライバーが不足するなど人手不足に関わる課題もある。今回はコールドチェーンの構築と物流効率化の両方に寄与するという断熱ボックスについて話を聞いた。

ＤＮＰ断熱ボックスを提供しているのは大日本印刷（北島義斉社長、東京都新宿区）。同社は元々真空パック製品や医療用のパッッケージ事業などを手がけており、これら技術を応用して真空断熱パネル（ＶＩＰ）を作製し、電力に頼らない温度維持を可能とした。ＶＩＰは住宅用の断熱材としても使われる硬質ウレタンの約１０倍の断熱性能を誇り、これによって大容量を確保しつつ、折りたたみが可能なボックスを作成した。複数の断熱板と、外から全体を密封する箱から構成され、板は１枚当たり約６キロを実現。ボックスの総重量も約３５キロ（１×１パレットに対応したサイズ）や約４０キロ（ロールボックスサイズ）を実現することに成功している。他にも食品カゴやマンションエレベーターに対応した台車サイズも存在する。

同ボックスはこうした個別の保冷と梱包を提供し、手積み・手下ろしの削減はもちろん、常温輸送と冷蔵輸送の混載を実現。低温に関わる物流の大幅な効率化を実現している。保冷機能も外気温約３５度の中、保冷材なしで１０度以下を８時間以上キープしていたという。もちろん、陸送だけでなく海上輸送や航空輸送の場面でも実力を発揮。実証実験ではシンガポールへのフィルム輸送や青果輸送で定温または低温輸送を実現した。航空便を用いた青果輸送では荷受け地にあってなお、ボックス内に甘い香りが充満していたのが分かる程だったという。

営業第２部第２課の山中剛課長は「何度も使用できることから、使い捨て資材を使った物流と比べてコストダウン・環境対策ができるのはもちろん、２温度帯輸送が可能となり、従来よりも負担の少ない物流を可能とする」と指摘。

保冷機能についても「必要な保冷材の有無や保冷可能時間などは、輸送商品と外部気温に応じて個別にシミュレーションを行うことも可能。シミュレーション以外にも商品例と外気温に応じた早見表も作成中」と話している。

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