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    なぜ? 相次ぐ大型車の後輪脱落事故 国交省など注意喚起

    2018年12月13日

     
     
     

     国交省や日本自動車工業会では現在、大型車の車輪脱落事故が増加しているとして注意を呼び掛けている。国交省によれば、平成29年度のホイール・ボルト折損による大型車の車輪脱落事故件数は67件(うち人身事故2件)で、前年度に比べて11件増加している。これから冬用タイヤの交換時期を迎えることから、タイヤ交換時の適正な作業の実施、一定距離走行後の増し締めなど、確実なチェックと確認を求めている。

     大型車の後輪脱落事故では、左側後輪の脱落事故が多いと言われており、その原因について専門家からはさまざまな意見が出ている。公道走行時には、運行前点検などの不備による事故責任が問われるため、例えタイヤ交換を専門業者に依頼していても、脱輪事故はドライバーと、その会社が責任を負う。

     車検工場を営む関西自工(大阪市)の上山松徳社長は「当社で車検などを行ったユーザーには、脱輪事故を起こした経験はない。日本の道路は元々、走行方向の道路は左側に傾きをあえて作っている結果、車両には左側に負担がかかると理解されている。足回りに関しては左側を注意して点検している。また、トラックは使用時期や走行距離も一般車に比較して長く、劣化する場合がある。最近のドライバーにはボルト点検を出来る人が少なくなり、乗用車のような感覚で運行している。車輪を止めているボルトをハンマーでたたきながら点検しても、緩みなどの音の判断が出来ないなども問題。やはりドライバー教育は必要」と話す。

     また、大阪府堺市に本社を構えるタイヤ交換を出張で行うタイヤ交換・販売の24システムタイヤサービス(田中宏侑社長)の芝谷昌也常務は「現在、大型車の後輪脱落事故が増加し注意を呼び掛けている。当社でもタイヤ交換時には車輪止めのボルトの締め付けなどは徹底して注意し、タイヤ交換後はユーザーに対して100キロメートル走行時には必ずボルトの締め付けの再確認を呼び掛けている」と説明する。

     芝谷常務は後輪脱落事故増加の原因について「平成23年3月にISO規格が変更され、車輪止めのボルトについては、いままで左側後輪はいわゆる逆ネジと言われ、走行方向に対して締め付けていたが、企画が変更されてからは通常のボルト止めと同じく右締めとなった。走行方向と反対側に締まるため、ボルトの緩みなどでボルトが外れる可能性も高くなっている」とし、「タイヤ交換時は、ホイールと車体のボルト止めで締め付けは基本的に対角線に締めていくが、均等に締め付けられていないことも多く、歪んだまま車輪がボルト止めされている場合も少なくない」という。

     芝谷常務は「ボルトとナットの締めすぎによる破損、ボルト、ナットのトルク不足などの原因が車輪脱落事故につながっていることから、専門家などによく相談し、正しい管理が必要だ」と注意喚起している。

     実際、大型車の脱輪事故に巻き込まれた泉大津市の運送A社は、「ドライブレコーダーの映像をユーチューブにアップした。車両から車輪が外れて後方車両が避けられず危険にさらされる内容は恐怖。乗用車なら重大事故になりかねない。当社の大型車は衝突して走行不可能になった。大型車ですら大きな衝撃を受けるため、加害者・被害者ともに十分注意が必要だろう」と話した。

     鋼材輸送がメインの運送事業者では、実際にトレーラシャシー後輪の脱落事故を起こした経験もあるという。その後、専門家の注意、アドバイスを受け入れて、運行前は必ずタイヤとホイールの確認を徹底しているそうだ。

     
     
     
     
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