従業員への福利厚生として、接骨院の利用を考えてみてはどうだろうか。提案するのは全国の整体院・整骨院・鍼灸院の検索・予約サイトを運営するＥＰＡＲＫからだリフレ（岡崎文昭社長、東京都港区）の同社中大手施設営業部シニアマネジャーの溝口修氏。同社ではこれまで個人向けに医療関連施設と連携した予約サイトの運営をメインとしていたが、今後は法人企業と接骨院の間をとりもつパイプ役となることに期待を寄せる。

　提携する整骨院では法人企業への出張診察サービスを行っているところもあり、利用する企業も従業員への福利厚生の一つとして、自社のＰＲができるという期待が持てそうだ。同氏は今回の試みについて、「いままで整骨院は個別に予約を取らなくてはならず、個人では敷居が高いという課題もあった。企業が福利厚生の一環として契約すれば、従業員は安心して気軽に施術を受けることができる」と話す。

　同氏によると、腰痛に関する悩みを多く抱えるトラック業界も、大きなターゲットになるという。同社と提携し、東京を中心に展開するこころ整骨院神保町院の松井涼馬院長は、「『腰が痛い』と答えるドライバーの方が多く、腰痛が当たり前になっている現状がある」と指摘する。ドライバーが特に腰痛になりやすいわけではないというが、「同じ姿勢を15分以上続けた後、中腰の姿勢で作業を行ったりすることが原因となっている」と説明する。同院長によると、腰痛のケアをしている人が少ないという。

　ドライバーの退職理由としても、「腰痛」が多い。同院長は、「もし、企業への出張で施術を行っている最中に治療が必要な方を見つけたら、個別に診察を受けるように伝えることもできる」と話している。

　現在、健康経営に力を入れる企業も増えている。従業員の健康に注目することは、ドライバーの定着率向上や獲得の大きな要因になってきているとの指摘もある。離職率を下げるため、また新たな人材を確保するためにも、出張整骨院を検討してみるのも必要となる。

◎関連リンク→　ＥＰＡＲＫからだリフレ