全国に先駆けて平成２８年度から「トラック運送事業者の生産性向上と元気促進・働き方改革」に取り組んでいる愛ト協（小幡鋹伸会長、名古屋東部陸運）はこのほど、運送事業者における車両事故の低減・未然防止を目的として大同大学（奥村博司理事長、名古屋市）との共同研究を進めていた、デジタコデータや適性診断結果に基づくドライバー特性と事故発生率の関連性に関するデータ分析を行い、その結果を公表した。

　データによると、事故発生率は経験の長さや技量の習熟度に関わらず、ドライバーの加齢に伴って上昇する傾向が見られた（５０歳以上）。さらに連続走行時間や夜間走行、速度超過回数といったドライバー特性との関連性も認められたことから、運行管理者はそれらに着目した管理と指導を行っていく必要があるとの方向性が示されており、配車の局面でもデータを踏まえた上で偏りを防いだバランスの取れた編成が求められる。

　また、分析の中では「急発進」や「急減速」における事故発生率との関連性は特に認められず、これは当初の想定とは異なる形での結果となったが、その点については今回、データの提供に協力した桜運輸（細江良枝社長、弥富市）がエコドライブをはじめとした安全運転活動を積極推進している事業者であることから、急発進及び急減速は運行時のやむを得ない道路状況による不可避の場合での発生が多かったためではないか、との推察がなされている。

　今回の分析結果を受けて、愛ト協では加齢に応じた安全運転対策の変化に加えて、新たな担い手となる若年層ドライバーの採用促進が喫緊の課題であるとの見解を示しており、昨今デジタコや適性診断などのデータは多くの運送事業者が保有しているにも関わらず、その活用がまだまだ不十分であるとの実態にも鑑みて、このたびの試験的な桜運輸単独によるデータ分析にとどまらず、少なくとも２０社程度の事業者の協力を得て、詳細なデータを集積した分析精度の向上を図り、車両事故の低減や未然防止の実現に向けた、さらなる提言を行っていきたいとしている。