トラックドライバー不足が荷主企業に理解されると共に、長距離輸送とコンプライアンスの両立が難しくなりつつある今、モーダルシフトへ注目が集まっている。今回は、実際にモーダルシフトを推進している企業に、その成果を聞いた。

　関光汽船（入谷一成社長、山口県下関市）はグループであるＳＨＫラインの航路網を利用し、国内並びに国際物流を通じて荷主企業に海上モーダルシフトを推進する取り組みを行っている。同社取締役の村田敦志氏は「コンプライアンス順守に向けた動きが活発化している中、モーダルシフトへ注目が集まっている」としている。

　例えば、同社グループの阪九フェリーは現在、阪神の泉大津・神戸と北九州を結ぶ物流パイプラインとして機能しており、トレーラシャシーを双方間で行き来させることで、物流の効率化に取り組んでいる。

　他にも敦賀から新潟・秋田・苫小牧間、舞鶴・小樽間を結ぶ新日本海フェリー、東京・徳島・北九州を結ぶオーシャン東九フェリーなどの航路があり、各地の運送を担当するグループ企業と連携している。

　また、荷主企業からの要望について東京支店長の佐藤匡生氏は、「荷主企業も乗務員不足を認識しており、昨年はこの課題に対して食品・日用品・物流機器など様々な異業種間での往復輸送を実施した。実車率向上、乗務員運転時間、ＣＯ２削減の効果が評価され、グリーン物流パートナーシップ優良事業者表彰を受賞している。船便の需要も増加傾向にある中、昨年の豪雨で鉄道がストップした事態を受け、船便の併用を意識しはじめた顧客もある」としている。

　さらに、村田氏は「船便も需要が増加しているが、あくまで輸送モードの一つ。船便１本だけを提案していくのではなく、ロットの大小・顧客のニーズに合わせた輸送を提案していく必要がある」としている。