フリール（大久保輝行社長、群馬県高崎市）では、メディカルモバイルサービスとしてＭＲＩ搭載車を用い、提携の検診機関と組んで運送事業者への巡回脳ドックの提案を行っている。

　ドライバーの高齢化が目立つ運送業界では、「健康経営」に力をいれる事業者が多くなっている。さらに、国交省の「自動車運送事業者における脳血管疾患対策ガイドライン」において、脳ドックは事業者がドライバーに対して積極的に脳検診を受診させることが推奨され、各県ト協においても、脳ドックに助成金が出るところもある。

　しかし、ＭＲＩ脳ドックを病院で受診する場合は、事前に予約をしていても、往復の移動時間や待ち時間などを含めると半日以上を費やしてしまう。そのため、検診を嫌がるドライバーも少なくない。また、平日に病院で検診を受診させるためにドライバーのシフトを組みなおさなくてはならず、ドライバーと事業者双方にとって頭を悩ませる問題ともなっているのが実情だ。

　同社の展開するＭＲＩ搭載車は、提携の検診機関と組んで巡回脳ドックを運送事業者へ提案している。事業者が事前に予約申し込み（平日・休日対応可）し、同社搭載車の物理的な搬入条件さえクリアしておけば、事業者の指定する駐車スペースに、ＭＲＩ搭載車を直接搬入することが可能で、１人当たり問診も含め脳ドックであれば４０分ほどで検査が終わる。例えば、予めスケジュールを組み、時間に来れば待たずに検診を受けられる。１日１５人から申し込みができ、最大２０人前後のＭＲＩ検査を行えるという。さらに、同社では日本各地に拠点を有するため、広範囲の地域から申し込みを受け付けることが可能だ。

　同社では、以前からクリニックや、病院などの診療向けにＣＴ・ＭＲＩ搭載車のレンタルを行って来たという。

　大久保社長は、運送事業者へ脳ドックの提案を進める理由を、「貨物・旅客運送事業者様の『健康経営』への高まりが決め手となっている」と説明する。

　「現在、運送事業者様へ当社ＭＲＩ搭載車を利用した巡回脳ドックで一番好評なのは『待ち時間が少ないこと』で、従業員様への福利厚生対策として取り入れるところも多い」と明かす。

　「仮に一つの会社で15人集まらなくても、何社か合同で検診提案をすることもできる」とし、その場合も相談を受け付けるという。その上で、同社長は「現在は、各都道府県ト協でも補助金を出しているところもあるので、ぜひこの機会に活用してほしい」と呼びかけている。

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