大手メーカーの中ロット商品や広域販売の中小メーカーの商品には、積載率が低くても随時配送が不可欠など輸送効率向上に向かない商品が存在する。
　しかし、それらをまとめて引き受けて管理し、効率良く積み合わせて共同配送・搬入すれば、荷主はコスト削減、環境負荷軽減が実現できる。ノンフーズ全般の共同物流システムを、7か所の流通センターを通して全国への配送網を確立したのがプラネット物流だ。

児玉社長
　日用雑貨・医薬品・化粧品などの共同物流を運営・推進するプラネット物流（児玉博之社長、東京都港区）の設立理念は「システムは共同で、競争は店頭で」。現在ほど環境問題が重視されていなかった平成元年の創業時から、発荷主（メーカー）、着荷主（卸店）、物流業者の三者間に立ち、全体の物流の最適化、効率化を追求してきた。1社または1商品では不可能だった物流の効率化も「束ね効果」で実現した。
　同社が仕立てた集荷車両が各メーカー間を回って引き受け、物流センターで集中保管、各メーカーからの出荷指示データを統括し、卸先ごとに商品をピッキングして「まとめ納品」する。卸先も受け取り回数が減り、配送車両数も削減できる。従来の個別配送に比べ、07年度は全国平均28％ものCO2削減効果が得られた。
　「効率の向上と輸送品質は相反しやすい。どちらも同時に上げていくことが大切」と語る児玉社長。「信頼の確保と、時代に合った『必要』と『アイデア』を積み重ねていく。輸送精度は99.999％」と話す。
　センター内のフォークリフトには商品管理コードを読み取る無線端末機を搭載し、商品外装に添付したコードで管理する。動きのあった商品に関しては即日、在庫確認がされ誤出荷の有無を日々確認している。さらに卸先へもピッキング時のパレットごと、カーゴごと納品するシステムで、積み下ろしの際のミスを防止している。
　物流全体の統括管理の利点として、細部までのデータ管理をあげる。共同配送でもトラック1台ごとに車種、積載率、距離などを把握、荷主ごとにトンキロ、エネルギー使用量を算出。さらに各荷主の納品先ごとでも納品重量などから同様のデータ算出も可能だ。改正省エネ法などへの対策としても、精度の高い物流データとCO2排出量の報告は高い評価を受けている。
　効率化向上に伴い、「稼働車両の削減で仕事が減るのでは」と、不安を口にする物流事業者もいるが、児玉社長は「新規の仕事を入れればよいだけ。パレットやカーゴの回収、返品回収など、納品後と同時に荷積みをして新規の仕事を入れていく。荷主、卸先、物流事業者、誰もがよくなるシステムでなければ長続きはしない」と述べ、「大量納入の場合は卸先への分割納入を提案する。例えば3台での一括納入なら、1台で3回に分ければ空いた2台を他に回せる」と語る。
　「グリーン物流は、アイデア次第でいくらでもある。目指すのは『エコノミー・アンド・エコロジー』の物流」。
（小澤裕記者）