「おかずが足りない？　よし、俺が持っていってやろう！」。兵庫県尼崎市にある運送事業者は、東日本大震災の被災地の自治体に問い合わせをし、その都度、足りないものを届けに走ったり送ったりする支援活動を続けている。自治体の職員にこそ名前は知られているが、匿名の活動はさながら「あしながおじさん」のようだ。

　５月下旬、岩手県釜石市役所の災害対策部署に「おじさん」が電話を入れた。「仮設住宅に入れるようになってきたんですけれど、洗濯機がないんです」。その言葉を聞くとおじさんは、「よし、送ろう」とだけ返事をして、近くの家電量販店に飛び込んだ。「洗濯機１００台、釜石市役所に送って」。同一機種ではそろわないなどの制約を受けつつも、量販店は全国の店舗網を駆使して送れる運びとなった。確認の電話を釜石市に入れると、洗濯機は公的な手当が出るようになったとのことで、洗濯機の契約はいったん白紙に。

　代わりに釜石市の担当者が足りないとしたものは、避難所に置く冷蔵庫だった。「食べ物が腐り始める時期だもんな。よし、送ろう」。再び量販店を訪れて、最大級の６００リットルの冷蔵庫を５台、送った。

　おじさんはこのほか、「ご飯はたくさんあるんですが、おかずが足りない」という避難所の状況を市役所の担当者から直接耳にした５月上旬、缶詰やレトルト食品を自社保有のトラックに積み込み、自らハンドルを取った。燃料が足りないという情報が喧伝された震災発生直後にも、自社タンクから軽油を抜き取ってドラム缶５０本分を届けに行ったこともある。

　「被災者を見ていると気の毒で。お金には代えられない」とおじさん。現地で出会った大工に「道具一式を流された」ことを聞き、兵庫県に帰るやコンプレッサーとドリルをセットで送った。「地元の復興の役に立ってやって」と伝えると、大工が電話の向うで鼻水をすする音がした、という。（西口訓生）