ジェネリック医薬品（後発医薬品）の製造販売を行う沢井製薬（大阪市淀川区）は「なによりも患者さんのために」を企業理念とし、事業活動を行っている。国では、患者負担の軽減や医療保険財政の改善にむけ、使用促進のための環境整備を進めているのに伴い、同社では物量が増加し、安定供給を図る物流部門での効率化・最適化が求められ、その取り組みについて話を聞いた。
　同社では以前、自社物流を行っていたが、売り上げが２００億円を超えたあたりから、対応が難しくなったため、２００１年４月から、日立物流（東京都江東区）にアウトソーシングしたという。
　「当社の生産工場は、鹿島、関東、大阪、三田、九州、第二九州の各工場と、全国に６か所あるが、その隣接地に日立物流の物流センターがあり、効率面での条件が合ったことや、対応がきっちりしていることなどから、同社に決めたのも理由の一つ」と同製薬営業管理部長兼安定供給責任者の宮田雅人氏は説明する。

　最適化への取り組みとして宮田氏は「ＪＤ-ＮＥＴシステム（医薬品業界データ交換システム）で受注したデータを、日立物流の倉庫レイアウトに合わせて並べ替え、ピッキング作業の効率化を図った。
　また、バラ出荷のデータを顧客ごとに集計し、１か月間の合計が１ケースに達している取引先には、ケースでの発送を提案している」と話す。これにより、ピッキング作業の時間短縮が実現している。日立物流舞洲営業所（関西メディカル物流センター、大阪市此花区）第二倉配係係長の川口寅雄氏（写真右）は「バラ出荷を減らすことで、人手も減らすことができるようになった」と省人化を実感している。同所長田中久裕氏（同右）は「バラ出荷よりもケースでの出荷が増えており、負担軽減になっている」と話す。さらに、ピッキング後のＰОＳ検品、梱包作業の流れをスムーズにすることで、全体の作業の短縮化に取り組んでいる。
　「医薬品取り違い事故の防止やトレーサビリティの確保を推進するために導入されたバーコード（ＧＳ１）でケースのロットナンバーを確認している。その中のピースもバーコード検品できるようになれば、さらに性能が上がる。現在は、人の目で見て確認しているが今後、機械化を図り、検品効率を上げたい」と川口氏は正確性の追求を語る。
　医薬品を扱う上で、物流センターでは、「リフトマンからパート、アルバイト、従業員まで、薬剤師による専門教育を、初期と月に一度、行っている」（川口氏）と、従業員教育にも力を入れている。また、沢井製薬の協力会社（運送）は現在、10社あり、同センターでは年に２回、協力会社品質向上会議を開いている。庫内作業だけでなく、輸送の部分にも注意を払っており、同会議では、運び方や保冷品の温度管理など、情報共有の場を設けている。
　この関西メディカル物流センターでは、医薬品というデリケートな商品を扱うため、徹底した温度管理が行われている。庫内の温度が３０度未満になるように制御され、通常27度に設定されている。温度が２９.１度を超え、その状態が１０分以上続けば温度を下げるシステムになっている。
　両社が取引を始めた頃に比べ、物量が倍増したこともあり、以前は午後12時にのみ送っていた受注データを、３年ほど前から午前１０時にも仮データとして物流センターに送り、午前中のピッキング作業が可能となった。川口氏は「アイドルタイムがなくなり、効率化が進んだ」と話し、宮田氏は「前日にデータを送れるようになれば、さらにリードタイム短縮となる」と今後の展開を語る。

　宮田氏は「現在、当社では２０００億円の売り上げを目指しているが、現在の体制では対応が困難。そのため、ＰОＳ検品システムのライン増設など、お互い協力して物流改善を進めたい。また、他社という感覚がないほど、なんでも言い合える良い関係。これからも続けていければ」とこれまで構築してきた信頼関係をもとに、さらなる発展を目指す。
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