テレビ、新聞、雑誌等で頻繁にマスコミが取り上げているように、最近になり、急に農業への注目が集まっています。世界的な不況に伴い、一気に注目されるようになったのですが、改めて冷静に農業について考えてみたいと思います。

　現在、世界の人口は67億人と言われていますが、約20年後の2030年には82億人まで増加すると予想されています。つまり、たった20年で20%近くも増加することになり、その分食料の確保が必要になるということです。一方で、温暖化が影響していると言われている異常気象問題も発生するなど、食料生産がしにくい状況にもなっているのです。こうした状況の中、日本の食料自給率はわずか40%。品目別自給率を見てみると、大豆やトウモロコシなどの穀物が低くなっているものの、野菜は約80%となっています。
　一見高い自給率に安心しがちではありますが、化学肥料の主要成分である窒素、リン酸、カリウムの原料は、そのほとんどを輸入に頼っていると言われています。つまり、これらの肥料原料の輸入が止まってしまえば、化学肥料に頼っている野菜生産は困難になるということです。さらに、日本の農業者の約70％は60歳以上となっており、自給率を維持することすら厳しい状況と言えるでしょう。
　さて、改めてポイントを整理すると、世界的な食料不足が起こる可能性が高いにも関わらず、日本では自給率を確保することができていない状況なのです。
今後、生きて行くために必ず必要となる農産物の確保に向けて、日本の農業は必ず成長期に入ってくるでしょう。しかし、農業は短期的に取り組めるものでもありません。最低でも土作りに３年はかかると言われている事業だけに、まさに、今からの準備が大事なのです。そして、時間のかかる事業だからこそ、他社との差別化も大きく図れるものなのです。
（株式会社船井総合研究所・山田浩太）
☆船井総研が運営する環境ビジネス情報サイト「eco-webnet.com」
※記事は09年04月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。