ソーラーフロンティアでは太陽光発電パネルの製造・販売を手がけている。国内市場に出回るパネルの多くが「シリコン系」と呼ばれるモジュールだが、同社が手がけるのはシリコンを全く使わない「ＣＩＳ系」だ。
　シリコン系に比べ、高い発電性能を誇る「ＣＩＳ太陽電池」とは、銅、インジウム、セレンを用いたもので、その頭文字をとって名称が付けられている。同社広報担当の中田雅之部長（写真左）は、「経済性と環境特性が高い、新しいタイプの太陽電池」と説明。生産コストを安く抑えられるのもメリットだという。同部長は、「設置容量に対する発電量が多い」とし、「２０年、３０年と使い続けることで、高い投資効果が得られるはず」と話す。

　また、「製造に使ったエネルギーを回収するまでの期間」を表す「エネルギー・ペイ・バック」という指標についても、「シリコン系に比べて短い」という。
　同社は、昭和シェル石油の１００％子会社。国内に３か所の工場を持ち、なかでも国富工場（宮崎県東諸県郡）は世界最大級の太陽電池生産拠点だ。
　昭和シェルの一部門として太陽電池の研究に着手したのが７８年。９３年にはＮＥＤＯと共同でＣＩＳ系の研究に特化した。会社の設立こそ０６年と比較的新しいが、研究・開発では古い歴史を持つパイオニア企業だ。
　物流系施設への導入も増えており、自社の物流倉庫にも２メガワットという大型の太陽光パネルを設置している。同社物流部の安藤徹部長は、「庫内で使う電気の全量を賄うのは難しいが、緊急時の電力を確保することはできる」と説明する。

　中田部長は、「太陽電池は長く『ＣＳＲ商品』として位置付けられてきたが、ようやく１つのエネルギー源として認められるようにシフトしつつある」とし、「７月から始まる全量買取制度で、物流業界でも一気に普及が進むのではないか」と期待を寄せる。「発電量が多いＣＩＳは回収期間も短く、高い投資効果が見込める。導入することで得られるメリットは大きいはず」。また、ＣＩＳ系は劣化の度合いも小さいため、「海沿いの倉庫など、日射しが強い場所への導入にも向いている」という。
　後付けのパネルの場合、通常の高圧線につなげる形のもので、導入までにかかる期間は９か月程度。制度の開始に向け、「導入を検討するなら急がれた方が良い」と勧める。
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