ドライバー不足とともにドライバーの高齢化も課題となっている。

ベンチャー企業のＭＩＧ（甲斐英隆社長、東京都渋谷区）はＶＲ測定とヘルスチェックに回答することで超早期段階の認知機能低下リスクを発見できる認知症予防プログラム「Ｂｒａｉｎ１００ｓｔｕｄｉｏ（ブレイン１００スタジオ）」を開発した。日野自動車グループの日野コンピューターシステム（ＨＣＳ、輿水学社長、同日野市）と提携し、運送事業者の事故リスクの低減とドライバーを含む社員の健康づくりに寄与していくという。

ＭＩＧは２０１７年に設立。創業者の甲斐社長は、実母がアルツハイマー型認知症を患ったことがきっかけで、認知症の超早期発見と発症遅延のために会社を立ち上げた。

「脳健康ＶＲ測定」は、軸付き回転椅子に座ったままＶＲゴーグルを被り、簡単な空間移動タスクを３回行う。この測定と質問に答えることで、脳の健康状態を簡単に「見える化」できるという。

アルツハイマー病は、脳内の嗅内野という部分が破壊されることで始まる。この初期の破壊は若い人でも起こり、超初期に見つけることで早期の治療につなげていくという。既存の認知症検査では深刻な状況でしか見つからなかったが、同測定では超初期で見つけられることで「検査を受けた人も怖くない」という。

認知症患者は交通事故を起こす危険が健常者に比べて２.５～４.７倍高いという報告がある。同社長は「アルツハイマー病は現役世代の40代から気にするべき疾患」と指摘する。

ＨＣＳの輿水社長は「ドライバーが少しでも長く安全に働けるようになるのではないか」とし、「運送業界への導入支援を通じ、物流の持続可能性に貢献していきたい」と話す。

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