トレーラーハウスデベロップメント（大原邦彦社長、東京都中央区）は発熱外来診断やＰＣＲ検査などに活用できるトレーラーハウス「ＭＥＤＩＣＡＬ-ＣＵＢＥ　ＮＰ１２」（メディカルキューブ　陰圧１２フィート）を開発し、販売を開始した。現在、全国各地の医療機関や自治体に２０台を無料貸し出し中という。

中小トラック事業者の市街化調整区域内での事務所として使用できるトレーラーハウスの開発・販売を手掛けてきた同社が、そのノウハウを生かし、新型コロナ感染拡大の中、医療現場の声を反映しながら開発したという。

ナンバープレートの付いた車検付きトレーラーハウスで、冷暖房完備はもちろん、独自に開発した「陰圧装置」を内蔵。室内外気圧差２.５パスカル以上（最大１８.６パスカル）の性能を持つ。

また、米国疾病管理予防センター（ＣＤＣ）のガイドラインである「１時間あたり１２回以上」の室内換気能力を持つほか、排気はＨＥＰＡフィルターで浄化してから排出。陰圧装置の配置は、室内の気流方向にも配慮しており、診療や検査にあたる医療従事者が患者から飛沫など受けにくい空気の流れを確保している。

新型コロナ対策で、陰圧装置を開発し、搭載したのは大原社長のアイデア。

「困っている人たちに本当に役立つトレーラーハウスを今後も開発していきたい」と担当者は話した。

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