厚労省発表の平成２５年度「脳・心臓疾患の労災補償状況」によると、道路貨物運送業の脳・心臓疾患による労災請求件数は１２４件で、２位の総合工事業５６件を大きく引き離している。職種では自動車運転従事者が１５９件で１位と、２位の建設従事者６３件より大幅に多い。脳・心臓疾患は、労災事故の対象となるだけではなく、運転中に発症した場合は重大事故になる危険がある。なぜこれほどまでに症例が多いのか、取材を進めていく中で、過重労働とは別にドライバーを取り巻く環境そのものが発症の要因となっている現状が見えてきた。
　厚労省では脳血管疾患（脳内出血、くも膜下出血、脳梗塞、高血圧性脳症）および虚血性心疾患等（心筋梗塞、狭心症、心停止、解離性大動脈瘤）を脳・心臓疾患の対象疾病と定めている。職業ドライバーと脳卒中や心臓病などの循環器疾患の関係は以前から研究されており、古くは１９５３年にイギリスの研究者モリス博士が、ロンドンを走る２階建てバスの従業員の心臓病発症率と死亡率について発表している。

　モリス氏はバスの運転者と車掌を３５〜６４歳まで１０歳ごとのグループに分けて調べた結果、どの年代でも運転者は車掌より心臓病の発作を起こしやすいことが分かり、５５歳以上では特に、その差が顕著となった。これは、座り仕事であるドライバーと、１階と２階を往復する車掌の運動量の差が原因で、加齢によってその差が大きくなったと考えられている。運動不足は循環器疾患の危険を高める肥満の原因となるが、ドライバーを取り巻く環境には、ほかにも多くの危険が潜んでいる。
　企業の健康診断や著名スポーツ選手の人間ドックや脳ドックで多くの実績を持つ戸田中央総合健康管理センター副センター長で、神経内科医の村上博彦氏（写真右）は「脳卒中や心臓病の原因は一つではなく、生活習慣上の様々な要素が複合的に影響する」と説明する。
　運動不足とも密接にかかわる要素として、食生活の問題がある。塩分のとりすぎは血圧を上昇させ、偏食や過剰な動物性脂肪の摂取は肥満や糖尿病、高脂血症の原因となる。これらは動脈硬化を進め、循環器疾患の危険因子になる。
　労働科学研究所が中小運送会社１３社、大手運送会社１社４営業所に勤務するドライバーを対象に行った調査「トラックドライバーの勤務条件と疲労・睡眠」によると、中小の３６.９％が「食べ物に偏りがある」と回答している。また、大手の４０.９％、中小の３８.３％が「塩分をとることが多い」と回答している。
　また、疲労回復で最も重要なのは睡眠だが、先の調査によると大手の２９％、中小の３８.７％が休日の睡眠時間について「やや不足」「非常に不足」と回答している。勤務日の睡眠と休養については、中小の４１.９％が「やや不満」「不満」と回答している。また、中小の４１.５％が「眠気を我慢して運転することが多い」と回答しており、中小ほど夜間・早朝の運転が多く、不定期な運行が多いため生活が不規則になる傾向があることがわかる。「睡眠は時間よりも質が大切」と村上氏は強調する。長時間寝たとしても、眠りが浅い状態では疲労回復の効果は薄い。そのような状態が続いた場合、本人は十分に寝たつもりでも疲労が蓄積してしまう。
　これら生活習慣に加えて、大きな要因となるのがストレスだ。ドライバーは長時間運転という常に緊張を強いられる環境にあるが、時間に追われながらの運転や延着の不安などがより拍車をかける。
　それでは、具体的な対策はあるのだろうか。村上氏は「健康診断の結果を積極的に活躍することが最も有効」と話す。健康への意識は向上し、定期健診の受診率も上がっているが、その結果を現場レベルで十分に生かすことができていない。「診断結果を踏まえ、本人だけではなく事業者からも指導し、対策を講じていくことが必須」と同センターの長谷川利幸次長（同左）は指摘する。そのためには、事業者側が社員の健康状態を把握し、健康診断の数値の示す意味を理解することが重要だ。
　健康診断の結果を活用し、社員の健康管理に取り組む事業者もある。
　新郷運輸（埼玉県川口市）は、社員一人ひとりに対して健康診断の結果とあわせて本人と家族に宛てた手紙を渡している。手紙には労いの言葉に加え、食生活などのアドバイスを書き添える。また、前年からの改善点を書くことで健康維持のモチベーションへとつなげている。きっかけは、「結果を見ても、何がなんだかわからない」という社員の一言。「結果をもらって終わりでは社員の健康につながらない」と、担当者が病院に問い合わせたり、本で勉強した。社員の家族からも好評で、改善に取り組むことができるようになった。
　トラックドライバーの高齢化が進む中、生活習慣病の対策は避けて通ることはできない。ドライバーの健康管理について指導することができる管理体制の整備と、健康管理の重要性についての啓発を事業者が率先して進めていくことは急務であり、事業継続のためには必須の取り組みと言える。