輸送効率を上げるための一つの方策として「コンテナラウンドユース」の取り組みが荷主企業の間で広まりつつある。国際海上コンテナの陸上輸送では、例えば輸入の場合、ドレージ業者は実入りコンテナを港湾から荷主の拠点まで運び、荷下ろし後、空になったコンテナを送り返すのが通常。そこで内陸型のコンテナターミナルを開設し、コンテナを往復利用することで空コンテナの輸送距離だけでなくＣＯ２の削減も期待できるという。国交省の平成２７年度予算にもコンテナラウンドユースの促進事業（要求額１億３５００万円の内数）として盛り込まれている。
　平成２５年度にはグリーン物流優良事業者として、クボタやサントリービジネスエキスパートなど計２２事業者（茨城県を含む）が同取り組みによって物流効率化およびＣＯ２排出量の削減に寄与したとして経済産業大臣賞を受賞した。

　サントリービジネスエキスパートでは東京のコンテナヤードを出発した麦芽コンテナを群馬県の利根川工場に運び、空コンテナをつくば国際コンテナターミナル（ＴＩＣＴ）に返却、パートナー企業のクボタはそのコンテナを利用し、つくば工場発の輸出用貨物を載せて東京に向かう。これはグループ内でのコンテナラウンドユース事例になるが、セルロースなどの化学製品をメーンとするダイセルの子会社であるダイセル物流は、モーダルシフトによってＣＯ２７割削減、ラウンドユースで１割削減し、製品物流の省エネルギー化に成功した。
　コンテナラウンドユースを実施しているのは、トラック輸送をやめ内航船に変更した部分。神戸港にあがった輸入パルプを内航コンテナに詰めて、兵庫県の姫路と広島県の大竹に運び、両工場で製品化されたタバコのフィルタをコンテナに入れて製品として輸出するというかたちだ。
　実際に、実入りおよび空コンテナ数とラウンドユース率の推移をみると、「実入りコンテナ」は７０００ＦＥＵ前後で推移しているものの、「空コンテナ」については２０１０年度の６０２５ＦＥＵから、１１年度は４３７０ＦＥＵ、１２年度は２９３７ＦＥＵと大幅に減少。ラウンドユース率は１０年度の３３％から、４９％、６７％と急上昇している。こうした取り組みによって、ＣＯ２排出量は従来の８割削減することが可能となった。国交省としても来年度、国際コンテナの流動の実態把握、ラウンドユース成立のポテンシャルや成立率向上のための方策およびその導入に向けた課題などを検討していくとしている。
　たしかに船社やコンテナ輸送会社の一致が難しいこと、貨物の特性により汚れや着香のリスクがあることなど課題は多く残るが、各社の取り組み状況から、一度仕組みを構築することができれば、その効果は大きい。効率化が図られれば、ドライバー不足への対応に具体的な方策が見出せない今、トラック運送事業者の負担軽減にもつながってくる。