運送会社にとって荷主は大事な取引先。しかし、最近では荷主よりも、元請け運送会社との取引をメインとする運送会社も多い。その理由は意外なもので、元請け運送会社は傭車や下請け事業者を大事するからだという。
　大阪・泉佐野市に本社を構える運送Ａ社は「取引先のほとんどが運送会社。直接、荷主と言える会社はほとんどない」と話す。その理由について「昔は直接の荷主もあった。しかし、運賃の支払い条件が悪いにもかかわらずニーズを押し付け、応えられなければ他社に切り替えるなど圧力も多かった。運送会社が人手不足に陥ると、運送会社との取引の方が扱いが丁寧で支払い条件などもいい。最近では労働時間の短縮なども理解し、土・日曜日の週休２日制も理解してくれている。普段から気を掛けてくれるのも運送会社の方。荷物がなければ探してもらえるなど、荷主と比較して扱いもいい。自社車両約30台のうち７割は運送会社の専属・スポット傭車で行っている」と話す。
　自社車両２００台を超える運送Ｂ社に話を聞くと「協力会社などの車両を入れれば１日に３００台近くを動かしている。協力会社は車両不足の現在、必要不可欠な部分が多い。支払いも約３０日間。さらに車両購入も保障するなど、協力会社から信頼を得ている。こういった活動が評判となり、さらに協力会社が増えるようになる。協力会社は重要な戦力と考えて、資金面や支払い条件はメリットのある形を考えている」という。

　運送会社であれば、業界の内情はよく知っている。時短や休日の増加に理解を示す事業者は少なくない。そういった背景もあり、運送会社が運送会社から仕事を得る形が増えてきているのかもしれない。