昨年１０月１８日、岡山県の中国自動車道で発生した大型トラックスペアタイヤ落下による死亡事故で、国交省では同種事故防止のため、全ての大型トラックについて緊急点検を実施するよう関係業界に指示した。この事故は、大型トラックのスペアタイヤが高速道路上に落下し、親子が乗車する軽自動車がスペアタイヤに乗り上げ故障。親子２人が路肩へ避難していたが、そこに後続のトレーラが同じように落下していたスペアタイヤに乗り上げ横転し、親子２人が跳ね飛ばされて死亡した。同事故の発生を受けて、運送会社各社では他人事ではないとして様々な意見や経験談が寄せられている。

大阪府泉大津市の運送Ａ社では、今から４年前の２０１４年に山陽道を走行中、前方を走行していた大型トラックからタイヤが外れて同社トレーラのフロント部分に衝突。同社トレーラは後続車からの追突を避けるため、ハザートを点灯させてすぐさま、タイヤが外れたトラックの前に出て、ゆっくり走行し、パーキングまで先導して行った。しかし、タイヤが外れた車両は、同社車両の後方を同じようにハザートを点灯させて付いてきたにもかかわらず、同社トレーラがパーキングに入ると、走行車線に逃亡したという。

Ａ社では当時から全ての車両にドライブレコーダーを搭載していて、現在も、その模様がユーチューブに掲載されている。あるテレビ番組から、今回のスペアタイヤ落下事故を扱うので、同社がアップしている映像を使わせてほしいとの申し入れがあり、放映された。

当時についてＡ社の専務は「警察にも報告して逃走車両と事故の映像を見せたにもかかわらず、映像が鮮明でないため証拠映像とは言い難いとして、何の対応もしてもらえず、当社の車両保険で修理を行った。映像には逃走した車両の社名も積載物（家畜）も見えていて、専門家に依頼すれば社名やナンバープレートも必ず解明できたはずだが、今回のような死亡やケガ人が居なかったため、大きな問題にはならなかったのかと感じている」と話した。

また、大阪市で中古車などの販売会社Ｂ社は「納車に当たり、スペアタイヤの確認をしている。今日も一台納車であるため、スペアタイヤがパンクしていないかなどを確認し、スペアタイヤを下ろして、もう一度、所定の場所に戻し、しっかりと固定されているのかを確認している。中古車などは新車からスペアタイヤが全く使われていないときもあり、タイヤ自体が傷んでいないかの確認も必要。さらにスペアタイヤの固定箇所が正常に稼働しているかなどを確認している。トレーラなどの場合はスペアタイヤの位置が後輪前に存在し、落下した場合、自ら後輪で踏みあげて横転する可能性もあるため、厳重なチェックが必要」と話した。

このほかにも運送会社では、今回のスペアタイヤ落下事故を受けて、ドライバーに落下物に十分注意するよう指示している会社が多くなったようだ。

高速道路での落下物は落とし主の責任となる。法的な罰則も存在し、３か月以下の懲役、もしくは５万円以下の罰金、または１０万円以下の罰金が課せられる。近畿圏内の阪神高速道路でも年間約２万５０００件の落下物があるほどで、スペアタイヤだけではなく、積み荷などにも落下しないように十分な注意が必要だ。