ネット通販が拡大するのに伴い、物流センターが進化している。「どれだけ効率よく、人手をかけないで仕事ができるか」を追求したセンターや、「女性が働きやすい」をめざすセンターなど特色はさまざまだ。しかし、進化する背景に「ネット通販拡大による商品の多様化・多頻度化」があるのは間違いない。

従業員がセンター内で、どのように動いているかを可視化することで、人材の有効活用・省力化、早期育成を実現させようとしているのが、東日本電信電話（東京都新宿区）と日本マイクロソフト（同港区）、ＰＡＬ（大阪市西区）。

「物流倉庫内で作業者が着用する腕時計型のウェアラブルデバイスから、心拍数などのバイタルデータや位置情報を取得。クラウドプラットフォームでデータの蓄積と解析を行う」というもので、３月から実証実験を予定している。同取り組みでは、物流倉庫の人材不足を「効率化」で解決しようと考えている。

快適な職場環境を整えることで人材を広く集めようとしているのは、日立物流（東京都中央区）。同社が２月に稼働させた関西第二メディカル物流センター（兵庫県三田市）では、「休憩室には無線ＬＡＮ環境を整備し、化粧室の内装を充実させるなど、快適な職場環境を整えることで働きやすさに配慮したセンターになっている」という。

アスクル（東京都江東区）が２月に稼働させたＡＳＵＫＵＬ　Ｖａｌｕｅ　Ｃｅｎｔｅｒ関西（ＡＶＣ関西）は「人が歩かない物流センター」をめざしている。横浜のセンターで導入した自動倉庫や３Ｄ搬送ロボットを１０倍以上の規模で導入するなど、「商品在庫効率や庫内作業生産性を高め、業務の自動化・省人化により24時間３６５日フル稼働する物流センターの実現を予定している」という。

帝国データバンクの「人手不足に対する企業の動向調査（２０１８年１月）」によると、「（正社員が不足している企業は）業種別では情報サービスが７４.０％でトップとなった。以下、建設（６８.１％）や運輸・倉庫（６５.９％）など８業種が６割台となった。不足企業が６０％以上の業種は３か月前に比べ増加し、企業の人手不足感は一段と広がりを見せている。規模別では、大企業の不足感が強くなる傾向が続くなか、小規模企業の人手不足も高まっている」と指摘。今後、人材確保はますます難しくなる。