燃料価格高騰で最も影響を受けているのがトレーラを主流とする運送会社。トレーラは大型車に比べて燃費も悪く、鋼材輸送などで用いられるツーデフトレーラでは燃費もリッター１キロから1.5キロ、シングルトレーラではリッター２キロ程度という有り様。トラックなどと比較して３分の１から４分の１程度燃費に差が出るようで、トレーラを動かす運送会社では常に、燃料価格を意識しているところも多いようだ。

　こんな中、大阪府堺市の運送会社では、ショートドレージ（短い距離）輸送に限り、荷主からサーチャージ負担を行う理解が得られたと語る。同社社長によれば、一度の輸送距離が40から50キロの距離輸送に関して、リッター25円で40キロドレージで５００円程度のサーチャージが得られるという。現在、同社の燃料価格がリッター１００円で計算されているため、サーチャージリッター25円なら１２５円での価格帯での運賃計算となると語る。

　しかし、「数少ない長距離輸送に関しては現状ではサーチャージの負担は得られていない。荷主もある程度、我々の厳しい経営状態を理解しつつあるのでタイミングを見計らって、長距離でも運賃の底上げプラスサーチャージ負担の約束を取り付けていきたい」と語る。

　また、同和泉市のトレーラや大型トラックで輸送を展開する運送会社でも、「燃料価格がリッター１３０円に迫る状態では、償却のないトレーラなら止めている方が赤字にならなくていい。現在、動かしている分については運賃値上げもしくはサーチャージ負担を要望し、理解が得られるところだけ請け負う形で輸送を展開している。鋼材においても荷主側は理解を示してきており、一部サーチャージや運賃値上げは認めている。当社としても、ここが勝負と運賃値上げ、サーチャージ負担を強く求めていきたい」と話す。

　１か月６０００キロ、リッター２キロ走行で燃料価格を計算すれば、リッター１２５円でトレーラ１台の燃料費だけでも37万５０００円で、１か月の運賃が１００万円から１２０万円程度では採算は取れないようで、最低でも１５０万円は必要と訴える事業者も多いようだ。