宅配便システムがパンク寸前に陥っている。インターネット通販が好調に増加しているのに加えて、慢性的な人手不足、細分化された時間指定など、過剰とも言える消費者へのサービスが宅配便をパンクさせようとしている。ここ数年、就業者人口は増加しているが、物流業界では逆に減少している。今後、どれだけ効率的に物流システムを維持していくか、トラック運送業界は岐路に立たされている。　
　

　配達される荷物の約２割が再配達になるという宅配便。再配達は消費者にとっては便利なサービスだが、配達するドライバーにすれば効率的な配送の邪魔でしかない。再配達に加えて、過剰とも言える時間指定サービスが宅配の効率的な配送の壁になっている。ヤマト運輸の場合、時間指定は七つの時間帯（午前中、正午から午後２時、同２時から同４時、同４時から同６時、同６時から同８時、同７時から同９時、同８時から同９時）に区分されている。佐川急便も時間指定は７区分。日本郵便は６区分となっている。平成27年にヤマト運輸が宅急便で取り扱った荷物は17億３１２６万個。同社車両のうち小型・軽自動車、その他を含めると４万２０３４台となる。単純計算で１日当たり１００個以上の荷物を捌かなければならない計算となる。佐川急便は同11億９８２９万個で２万４３７９台。同１３０個以上の荷物を配達しなければならない計算だ。

（詳しい内容は、物流ウィークリー2月13日号に掲載しております）