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    パンク寸前の宅配便システム 岐路に立つ運送業者

    2017年2月15日

     
     
     

    0215.jpg 宅配便システムがパンク寸前に陥っている。インターネット通販が好調に増加しているのに加えて、慢性的な人手不足、細分化された時間指定など、過剰とも言える消費者へのサービスが宅配便をパンクさせようとしている。ここ数年、就業者人口は増加しているが、物流業界では逆に減少している。今後、どれだけ効率的に物流システムを維持していくか、トラック運送業界は岐路に立たされている。 
     



     配達される荷物の約2割が再配達になるという宅配便。再配達は消費者にとっては便利なサービスだが、配達するドライバーにすれば効率的な配送の邪魔でしかない。再配達に加えて、過剰とも言える時間指定サービスが宅配の効率的な配送の壁になっている。ヤマト運輸の場合、時間指定は七つの時間帯(午前中、正午から午後2時、同2時から同4時、同4時から同6時、同6時から同8時、同7時から同9時、同8時から同9時)に区分されている。佐川急便も時間指定は7区分。日本郵便は6区分となっている。平成27年にヤマト運輸が宅急便で取り扱った荷物は17億3126万個。同社車両のうち小型・軽自動車、その他を含めると4万2034台となる。単純計算で1日当たり100個以上の荷物を捌かなければならない計算となる。佐川急便は同11億9829万個で2万4379台。同130個以上の荷物を配達しなければならない計算だ。

    (詳しい内容は、物流ウィークリー2月13日号に掲載しております)

     
     
     
     
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