ミドリ安全（松村不二夫社長、東京都渋谷区）は、職場での熱中症対策の実態についてアンケート調査を行い、その結果を発表した。
　調査対象は「安全・衛生」に関する職務に携わる５００人。調査実施は今年の５月で、発表した結果は次の５項目。
　（１）職場の熱中症対策指導状況／「毎年定期的に熱中症対策の教育・指導を実施している」が５８.４％に対し、「教育・指導を何もしていない」が２７.４％。
　（２）暑さ指標（ＷＢＧＴ指標）の認知と活用度／「知っている、業務で活用している」は約２５％あるものの、「ＷＢＧＴを全く知らない、あまりしらない」が５５.８％を占めた。
　（３）職場で行われている具体的な熱中症対策／「水分摂取」７２.４％、「周囲の環境を冷やす」６７.２％だったが、「気温・湿度の測定」は４６.４％と半数以下だった。

　（４）職場での塩分・水分摂取のルール作り／「具体的なルール作りがされている」１６.８％、「ルール作りも自主的摂取の促しもされていない」１７.８％、「ルールはないが自主的に摂取するよう促されている」５９.８％。
　（５）自分の会社の熱中症対策について／「熱中症になってしまった時の対応準備を職場でしていない」１７.８％、「自分の職場の熱中症対策を十分だと感じていない」２８.８％。
　昨年７月に熱中症で救急搬送された人数は２万４５６７人で２００８年の統計開始以来最多となっている。
　（１）の結果によると５０人以下の事業所は３４.８％が対策をしておらず、５０人以上の事業所の方が熱中症対策の指導・対策を実施している状況。（２）の「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」は厚労省が熱中症予防の基準として発表しているもので、５０人以下の事業所では６７.６％が「知らない」と回答。（３）の関連質問では冷却グッズを選ぶ時に重視しているのは「冷却時間の長さ」が３４.６％で最多となった。（４）熱中症対策については厚労省が塩分・水分補給に関してガイドラインを設定している。（５）では４人に１人が職場の対策の不十分さを感じている状況。ドライバーの健康維持および事故防止の点でも一刻も早い対策の設定が求められている。
　ミドリ安全では１００mLの水と一緒に摂取することで、熱中症予防に必要な成分を補給できる塩熱サプリを販売。このほか、車に積んでおけるポーチに必要グッズをまとめた「熱中症対策応急キット」も販売している。
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