物流業が農業参入するケースが増えています。物流業に限らず、様々な異業種からの農業参入が増加していますが、一方で撤退しているケースも多いのです。こうしたケースの要因としては、いくつか考えられますが、中でも大きな要因となっているものに、販売先を確保できていないということがあげられます。

　ここ数年、植物工場に関するいろいろなお話を受けることが多いのですが、植物工場の多くは葉物野菜の生産が中心です。特に、レタス関係が多いのですが、やはり販売先の確保が重要になります。スーパー、飲食店、食品工場が販売先として考えられますが、いずれもこれまでどこからか購入していたわけで、何かしらのメリットが無い限り、切り替えることはしないでしょう。そうなると、価格面での対応に陥りやすいのですが、植物工場の場合、なかなかコスト対応力は厳しい状況なのです。
　もちろん、こういったことは植物工場に限ったことではありません。路地野菜や一般的なハウス栽培の野菜でも同じことが言えます。
　つまり、農業参入する場合には、事前に販売先へのマーケティング調査をしっかりしておくことが必要なのです。品目、価格、数量、納品形態、物流等が事前にわかっていれば、それに合わせて農業展開を進めることができます。出来る野菜を栽培するのではなく、売れる野菜を栽培するということなのです。
　おそらく、農業ではなくその他の事業であれば、こうしたことを念入りに調べた上で参入するでしょう。特に、路地野菜のように「投資額が小さい場合」には、こうした傾向はより強くなるように思います。どうも農業という産業を特別視し過ぎているように思います。「マーケティング調査、分析をした上で、しっかりと事業計画を立てる」まさに基本的なことをするだけで事業化がしやすくなるものです。
（株式会社船井総合研究所・山田浩太）
☆船井総研が運営する環境ビジネス情報サイト「eco-webnet.com」
※記事は10年8月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。