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    第135回:通販物流サービス訴求ホームページ

    2012年3月20日

     
     
     

     通販物流サービスの一番のターゲットは、もちろんEC通販事業者です。今は、購買行動プロセスが「AISAS(Attention→Interest→Search→Action→Shere)」になっていると言われるように、顧客は、興味を持ったら、まず検索をします。その中でも、我々のターゲットは、インターネットの世界の人たちですから、さらにその傾向が強いと言えるでしょう。


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     つまり、我々にとって、WEBマーケティング力の強化は必須なのです。まず必要なのは、当然ながら、通販物流サービスを訴求するページを作ることです。このときにおすすめするのが、思い切って、通販物流サービスのマーケティングサイトを立ち上げることです。
     物流企業のWEBの戦況は、既に第3世代に入っています。今っぽい言い方をすれば、「物流WEB3.0」と言えるでしょうか。「物流WEB1.0」のホームページは、いわば、単なる会社案内をインターネット上に載せただけです。
     「物流WEB2.0」の世代になって、やっとそれぞれのサービスメニューが詳細に訴求されるようになります。ここで、ホームページが、自社のサービスカタログになったのです。こうなると、検索エンジンから流入したアクセスが、問い合わせにつながってきます。
     しかし、前述のとおり、物流のホームページは、既に「物流WEB3.0」の世代に入っています。2009年の頭くらいからです。
     「物流WEB3.0」の世代のホームページは、専門店です。取扱商品・カテゴリーが絞り込まれており、社名ではなく、それが前面に出ているホームページです。これが、”マーケティングサイト”です。
     通販物流サービスでは、例えば、「通販物流.com」(関通)、「はぴロジ」(ブレインウェーブ)、「通販商品物流.com」(マキノ)、「EC物流ドットコム」(共栄物流サービス)など、現在20店舗程度のマーケティングサイトが確認できます。
     顧客が、新たに通販物流サービスを探すとき、相談する企業の社名は、もちろんまだ特定できていません。よって、例えば「通販_物流_東京」といったキーワードで、WEB検索をするでしょう。
     そのときに、会社を打ち出すサイトが出てくるのと、通販物流サービスの訴求に特化したマーケティングサイトが出てくるのでは、間違いなく後者の方がニーズを満たしており、問い合わせの獲得率は高くなるのです。
    (株式会社船井総合研究所・橋本直行)
    ☆船井総研が運営する環境ビジネス情報サイト「eco-webnet.com
    ※記事は11年4月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。

     
     
     
     
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    本コーナーでは、船井総合研究所 環境ビジネスコンサルティンググループによる リレー連載を掲載します。

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