組織の「〝報・連・相〟力」アップのためには、どのようなことに取り組めばよいのでしょうか。ポイントは次の三つです。
　①報・連・相の目的を理解させる
　目的をしっかり理解せずに、手段のみの実行でモチベーションを高く保つことができる人はあまりいません。そのため、報・連・相には次のような目的があることを組織全体に理解させる必要があります。

　（1）関係者を安心させるため
　業務の実施結果や進捗状況を確認してもらうことで、その件の関係者を安心させることができます。組織に安心の風土があることは、事業展開における強い基盤です。
　（2）業務効率を向上させるため
　報・連・相を積極的に行なうことは、次のような効果を生み出し、結果的に業務の効率が向上します。
　・情報共有化の促進により、重複作業が減少する。
　・指示者・監督者の意図と実務者の途中経過にズレがある場合、早めの軌道修正ができる。
　・業務遂行中に迷いが生じた場合、指示・命令内容を再説明してもらうことで、その後また、まい進できる。
　（3）自由になるため
　実は、この目的が三つのうちで最も重要です。業務を遂行するにあたり、適切な報・連・相を行うことで、関係者から「安心できる人財だ」と信頼されるようになります。すると、〝任される〟〝訊かれない〟〝疑われない〟という状態に身を置くことができ、何者からの縛りも感じない自由な気分になれます。また、関係者に経過を伝えておくことで、自分自身も安心して仕事を進めることができます。
　②スピードと頻度を重要視する
　組織で報・連・相がうまく実施されない理由の一つに、上長が報・連・相をされにくいオーラを発している場合があります。いつも、しかめ面をしていたり、口を開けば小言ばかり言いう上司には、報・連・相するのにも特別なエネルギーを要します。よって、報・連・相が円滑にするためには、その内容はさておき、早く、多くの報・連・相が上がってくるように、スピードと頻度をほめるように心がけなければなりません。
　③報・連・相の対象を明示する
　育ちや立場、経験値によって、それぞれの人の持つ常識は違います。実は、それが報・連・相のタイミングや内容のズレを生む要因になります。ですから、組織の長は自組織で最低限行なわれるべき報・連・相の基準を明示しなければなりません。〝いつ〟〝何を〟〝誰に〟報・連・相すべきかを新しい構成員に詳しく教え、決して勝手な期待を押し付けないことが重要です。
（船井総合研究所・橋本直行）
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※記事は17年4月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。