「失敗しないための戒め１５か条」の第４条は、「得意先はイザとなると過酷なものと知れ」である。
　中小企業が「うちは大手と取引しているから大丈夫」と安心していられたのは、ひと昔前の話である。バブル崩壊後の経済構造改革で、系列やメーンバンク制が崩れ、いまや「寄らば大樹の蔭」は通用しない。ある程度利益を度外視しても親会社、子会社、孫会社、下請け会社が一体となって共存し得た護送船団の時代は決定的に過ぎた。利益優先、株主優先の時代となったいま、大手といえどもコスト削減は至上命題である。すでに資材や原材料の調達はグループ、系列をとび越え、安いところ安いところへと移行している。
　一方、銀行も同様である。かつては不要なカネまで押しつけて貸したのに、バブルがはじけるや手の平を返して貸し渋り、貸しはがしに走ったことは記憶に新しい。いくら預金だ、定期だ、積み立てだと協力しても、イザとなると金融機関は過酷である。が、それを恨んでも仕方ない。潰れるはずのなかった銀行自体が潰れる時代なのだから。

　かくして中小企業の経営環境は大きく変わった。もはや銀行も取引先も頼れない時代に入ったのである。が、この変化はチャンスの到来でもあろう。大手企業がグループや系列を越えて資材、半製品などを外部に求めはじめたということは、多くの中小企業にとってビジネスチャンスの拡大につながるはずである。とすれば、中小企業としては同業他社より安い製品、良質の製品、できれば独創的な製品を開発すればいい。それをインターネットで情報発信すれば、買い手は世界中からやってくる。
　いまや得意先はインターネットの中にあり、営業マンもセールスマンも不要になりつつある。こうした変化に対応できない中小企業に明日はない。