生活していくうえで避けては通れないのがストレスとの闘いだ。特に昨年からの新型コロナウイルスの影響で生活スタイルの変化や、働き方の変更を余儀なくされ、これまで以上にストレスを抱えている人は多い。そのような中で、人材サービス事業を展開する会社は、企業で実施されたストレスチェックの分析結果を発表した。

２０１５年からストレスチェック制度が施行され、労働者が５０人以上いる事業所では毎年１回、ストレスチェックをすべての社員に対して実施することが義務づけられている。コロナ禍が社員のストレスにどのような影響を与えたかについて、コロナ前である２０１９年分と、コロナ禍の２０２０年分のストレスチェック結果から、医師による面接指導の対象となる「高ストレス者」の割合を比較したデータがある。

全体でみると、高ストレス者の割合は、２０１９年が１２.４％で２０２０年が１２.３％とほとんど変わらないが、年代別でみると３０代・４０代・５０代以上の社員は、コロナ禍にもかかわらず高ストレス者の割合が減少しており、２０代の社員のみ高ストレス者の割合が増加していることが明らかになった。

新型コロナウイルス感染拡大の防止策として推奨したテレワークによって３０代以上の社員においては、時間的な余裕ができるなどのプラスの効果があったと考えられるが、一方で入社した直後などに自宅での研修などを余儀なくされた世代を含む２０代は、周囲のサポートが得られづらい状況となったことで、ストレス状態に悪影響があったと考えられている。

ストレスの蓄積は、思わぬ病気の引き金となることもある。自粛生活によるストレスから近年、帯状疱疹を発症する人が増えていると言われている。帯状疱疹は治療が遅れて重症化すれば、顔面神経麻痺や意識障害などにつながることがある。また、多くの人に後遺症が残るのもこの病気の恐ろしさだ。

コロナとの闘いがまだまだ続く中で、行動が不安定になる、落ち込みや不安などの症状が出る前に、適度な運動や十分な睡眠時間の確保、仕事の分担など、ストレスを抱え込まない生活で乗り切りたいものだ。