「研修会を定期的に開いているが、肝心の出席率が芳しくない。研修に参加しないために帰りの時間を遅くしている運転者もおり、悩ましいところ」と話すのは、名古屋市中川区の運送事業者。同社では月に１回の安全会議を開催しており、安全対策活動に熱心だ。しかし、こうした会社側の思惑に対し、社員が同じ気持ちでいるとは限らない。ただ会社側からの意向を伝えるだけでなく、安全意識を共有するための工夫やきっかけが必要になるのかもしれない。
　愛知県一宮市の運送事業者は昨年末、Ｇマークを取得。その後、運転者にＧマークの意味を伝えたところ、安全意識の向上が見られたという。社長は「やはりステッカーを貼って走る分、外から見られているという意識を持ちやすくなったのだと思う」と、早くも現れた効果に喜ぶ。
　アキラサービス（棚原晃社長、同愛西市）では運転者の意識改善に、同県のみよし研修センターの運転講習や運輸局の適性診断を利用。特に研修センターは、１０年以上のベテランであっても明らかな意識の改善が見られたという。棚原社長は「長年やっていると経験がある分、自分は運転がうまいと思いがち。しかし実技を交え、改善点を示されると、自分の足りなかった部分、より上を目指せることに気付ける」と効果の程を話す。同社では会社の制度として、研修センターの利用を定期的に行っていく予定だ。

　こうした意識向上のきっかけを生かすための下地作りも疎かにできない。同津島市の平野商運の平野隆之社長は「運転者もプロであり、あれこれ指示を飛ばしても容易には聞き入れてくれない。その意思疎通がうまくいく信頼関係を構築して、安全に活躍してもらう環境を作るのが何よりも大事」と指摘する。
　平野社長は自社ドライバーのコンディション管理に注力しており、ドラレコや点呼の様子などで、普段と違うところがあれば体調不良などを気遣い、声をかけることを欠かさない。平野社長は、「運転者が事故を起こす時というのは、いつもと何かが違う時。そうしたタイミングを察しての声掛けが、事故防止につながる。そして運転者は、こうした出来事をしっかりと覚えていてくれる」と話す。
　同社長は、運転者を現場まで見に行き、感想を伝えることもあるという。「事故や規律を守れなかった時に注意するだけではいけない。事故もなく、安全に運行できていたら、しっかりと感謝の気持ちを伝えていく。そうすることで、評価を受けているという意識を持ってくれる」と細やかなコミュニケーションの重要性を話している。