Ｇマーク認定が始まり１０年余りが過ぎた。トラック運送事業者の取得率も年々向上している一方で、「荷主は存在すら知らない」「仕事につながらない」といった声も聞かれる。そんななか、弊社では主要荷主企業３０社を抽出し、「Ｇマーク認知度調査」を実施。２０社から回答を得た。
　Ｇマークについて「知っている」と回答した荷主は全体の７０％、「聞いたことがある」と合わせて全体の８５％という結果となった。
　Ｇマークの活用については、ほとんどが「現状では活用を考えていない」という結果となり、従来指摘されていたように、まだまだ荷主の関心が薄いことが伺える。

　活用を考えていない荷主企業の意見としては、「昔から協力してくれている会社が多く、信頼しているため」「自社で定める『安全』に対する取り組みへの理解を、経営レベル、現場レベルで共有、徹底していただいている」など、自社の物流体制に合わせた独自の取り組みを推奨しているケースが見られた。
　他方、「最低限の品質さえ守ってもらえれば、それ以上は求めない」「高品質＝高運賃のイメージがあるため」など、コスト重視の荷主の存在も明らかになった。また、「毎日動かす台数が膨大で、車両の確保が第一」「ドライバー不足への危機感があるため、数の確保が優先」という声も聞かれ、一部の荷主では人材不足の影響で事業者選定のハードルが下がっている可能性もうかがえた。
　しかし一方で、Ｇマークを有効活用しているという回答も寄せられている。
　ＴＯＴＯでは協力会社を訪問して情報交換を行っているとし、東日本物流部の中村正幸部長は「年１回、訪問評価を行う項目の中に認証取得への取り組みも含まれている」と話す。「ウチはＩＳＯはないが、代わりにＧマークに取り組んでいる、という話になることも多い」と指摘し、「Ｇマークへの取り組みも一つのバロメーターになる」と話す。
　同じく「パートナー企業の評価基準にしている」と話すのは、リコーロジスティクス執行役員で首都圏事業本部ＯＳ事業部の蛭間博信事業部長。「精密機器、高額商品の輸送を担っていただいていることもあり、品質や教育は重視している」とし、「Ｇマークが全体的な品質の底上げになると認識している」という。
　今回の調査結果からは、荷主企業の中でも特に、物流子会社系にはＧマークの認知度が高いことが分かった。また、「物流会社に一任しているため全く知らない」という荷主がある一方で、「現状では活用は考えていない」とする荷主の中にも「運送会社とともに新たな物流体制を構築しており、その中で事業者側から提案があればＧマークの活用も検討する」といった声があった。
　まだまだ、「Ｇマークを知らない」という荷主も存在しているが、取り組みについて評価するところも少なくはない。Ｇマークの認知度がさらに上がり、理解が進んでいけば、荷主からの評価につながる可能性がある。今後、個々の事業者からの発信や業界あげてのＰＲが欠かせないといえよう。
【調査協力荷主企業一覧】　
　アイリスオーヤマ▽アサヒロジ▽イオングローバルＳＣＭ▽共同物流▽キリングループロジスティクス▽サントリーロジスティクス▽シャトレーゼ▽クリナップロジスティクス▽コカ・コーラ▽国分▽大鵬薬品工業▽タカラスタンダード▽ＴＯＴＯ▽東レ▽日本生協連▽パナソニック▽ムービング▽リコーロジスティクス▽良品計画▽ロジパルエクスプレス（バンダイロジパル）