大阪市の運送事業者に５０代のドライバーから乗務中に突然、連絡があった。「足の様子がおかしく、目が見えづらい」と訴える。社長はすぐに居場所を聞き、「その場ですぐに停車して待機。早く救急車を呼ぶから」と、急いで駆けつけた。
　本社から約１０分の場所にいた同ドライバーは、社長が駆けつけた際には既にろれつがまわらなくなっており、トラックから降りるのもやっと。すぐに近くの病院に搬送したため、脳に障がいが残ることもなく、約１か月後に復職した。現在は地場の配送を中心に、乗務に従事している。
　今回のケースでは、早期発見だったために事故を起こすこともなく、ドライバーも助かった。しかし、大きな車両を動かすため、ハンドルを動かせない状況になってしまえば、周囲への影響は大きい。

　ドライバーの体調急変による事故が多発していることを受け、大手乗用車メーカーは、運転中の急病発生時などのリスク回避に、自動運転技術を適用する方向で検討しているという。心疾患、脳血管疾患などで運転ができなくなった場合、システムが自動運転機能を作動させ、側道などへ安全に停止させる技術を導入する方向だ。
　しかし、いくら技術が進歩しても、病気の予防ができるのは人間だ。病気の年齢も若年化している。定期健康診断の結果を分析しながら、個々のドライバーへの指導も必要だ。