Ｇマークに無関心を決め込んでいたトラック事業者に変化が生じてきている。荷主業界の認知度が低いことから、営業面のメリットを疑問視する声は相変わらず少なくないが、下請け・孫請けという傭車の多層構造にある事業特性から「業界内で一定の評価が得られるなら、それも一つのメリット」という思いも見えてくる。
　ただ、制度の理解が十分ではないことで取得に二の足を踏むケースや、運用面の矛盾を指摘する声も届く。

　「選ばれる事業者になりたい」と話す神戸市内の事業者は今年度の安全性評価事業にチャレンジし、晴れて認定事業者となった。「停滞した経済情勢が続き、生き残るには意欲や姿勢が明暗を分けると思う」と、流れのままに経営してきた企業体質を見直す機会にしたいという。
　少し違った角度でＧマークに関心を持つ事業者もいる。「コンプライアンスが厳しく求められるなかで一体、ウチの会社はどのレベルにあるのか」と広島市の運送会社。タイミングが合わずに今回の申請は見送ったが、来年度はチャレンジする考えだ。
　一方、「申請すれば会社の中身をチェックするための監査が入り、そこでデタラメぶりが見つかれば行政処分につながるのではないか」（福山市の事業者）という声も聞かれる。適正化機関の関係者によれば、「それは別問題。不適切な部分を指導するのは当然だが、それは今後に向けた是正の材料ととらえてもらいたい」と話す。
　制度の運用面に疑問を投げ掛ける事業者もいる。重大事故を起こせば取得済みのＧマークもダメになる可能性があるが、過失割合など白黒がはっきりしていない段階で取り消しや、申請できないという事態になれば不満も生じる。そうした例が実際に起きているのが実情だ。
　数年前にＧマークを取得した岡山市の事業者は「帰り荷を積みに行った先で、『おっ、Ｇマークか』と声を掛けられたとドライバーが報告してきた。荷主に知ってもらうことも大切だが、同業者間でトラックを融通し合うのが一般的という事情を考えれば、業界内で浸透することも意味がある」と話す。そうした効果も踏まえれば今後、さらに制度の厳格な運用に加え、柔軟な方向性の検討も求められる。