「働き手が少なく、このままでは、必要な時に必要なものが届かなくなるかもしれない」。物流関係者の間では、こんな危機感を口にする人も少なくない。それだけドライバー不足が深刻化しているといえる。

トラック業界では、労働時間の短縮と適正運賃収受による賃金アップを図り、ドライバーの待遇改善を目指しているが、価格転嫁が全業種中最下位となるなど、なかなか進んでいないのが実情だ。

物流の改善は、荷主の協力なくしてできないということは、物流に携わる者として当たり前の認識ではあるが、一方で、この荷主の協力がことのほか難しいということも事実としてある。

メーカーにとって、物流は利益を生まない、いわばコストセンターという捉え方が一般的だ。コストセンターという考え方の下では、どれだけコストを抑えられるかということが軸となり、その結果、現場はコスト削減に走りがちになる。

そうした中でコストとなる運賃を上げることは、コストアップにつながるため、当然のことながら荷主は渋る。価格転嫁が進まない背景には、そうした荷主の考え方も影響している。

ただ、このまま人手不足の深刻化が続き、物流が滞ることになれば、コストの急騰は避けられない。それどころか、「コストをいくらかけても、もう遅い」ということにもなりかねない。現場では、それほど危機感が高まっている。

メーカーはじめ、荷主企業は考え方を変える必要があるのではないか。物流は利益を生まないコストセンターではなく、利益を生むプロフィットセンターとして考えるべきとの識者の指摘もある。生産者と消費者をつなぐ重要な役割を担うのが物流であれば、そう考えるのも大げさではない。荷主企業がそう考えれば、自ずと物流においても、サービス、そして質が向上していくはずだ。

「利益を生むために必要なものが物流」との認識を持つことがいま、必要といえるのかもしれない。