ドライバー不足が深刻化する中で、その突破口として女性や外国人の活用が指摘されている。総務省によると、いまやドライバー４人に１人が６５歳以上の高齢者で、少子高齢化の波は勢いを増している。１０年後には、全人口のうち高齢者の割合が３０％を超えるとされている。人口が減少していく一方で、高齢者の割合が増加していくということは、働き盛りの男手が減少していくことを意味しており、男社会と言われる業界にあっては、まさに主役を失う事態である。
　外国人に関しては、倉庫などの入出庫管理で一部活用も進んでいるが、ドライバーとしての活用は法整備が進んでいないのが現状で、いまだ門戸が開かれておらず、活用は難しい。例え法整備が進んだとしても、教育の問題など課題も指摘され、まだまだ時間が必要だ。

　こうした現状から、今の人手不足解消の最も有効な手は女性の積極的活用だといえる。女性に関しては、昭和６１年に施行された男女雇用機会均等法やその後の同法改正などで女性の社会進出が進み、さまざまな業界で活躍する姿は、いまや珍しくなくなった。トラック業界でも、昔に比べると女性ドライバーが目立つようにはなってきた。しかし、それでも全ドライバーに占める割合は、わずか２％弱というのが実情だ。
　女性ドライバーの普及がなかなか進まない背景には、女性を活用できない業界特有の事情がある。「手積み手下ろしの力仕事には向いていない」「余剰人員を抱える余裕はない中で、男性よりも休みがちで採用は難しい」「出産という事情がある」と、経営サイドは女性の雇用に積極的になれない事情を指摘する。一方で、「丁寧な仕事で細やかな気配りのできるのは、やはり女性の方が圧倒的に多い」という声もある。
　業界発展のためには今後、女性の活躍は不可欠だといえ、諸課題の克服を目指す必要があろう。いかに短所を補い長所を伸ばせるか、行政を挙げての対策が求められている。