「倒産の原因ワースト１０」の第２位は「社員教育の不備・欠如」である。
　中小企業の場合、社員教育の手抜きは命とりになると思ったほうがいい。
　 現実に倒産原因の第２位にランクされているのだから、その重要さは推して知るべきであろう。もともと中小企業は、大企業に比べて人材的に恵まれているとは言えない。とすれば、大企業以上に社員教育を徹底し、乏しい人材を「人財」に変える必要があろう。にもかかわらず、社員教育を手抜きしたり、なかにはないがしろにしている企業も少なくない。
　その背景にはおそらく、社員教育の時間的、資金的余裕がないという事情もあろう。社員教育に限らず、教育と名のつくものは、それが身につき成果が上がるまで、長い時間を要する。そこで手っ取り早く、外部の研修機関に委託したり、経営コンサルタントを招いたりしてお茶を濁すが、そんな泥縄で社員教育の実が上がるわけもない。

　社員教育の先頭に立つべきは、言うまでもなく経営者自身である。
なぜなら、どのような会社にしたいか、そのためにはどのような人材が必要か、そこが一番よくわかっているのは経営者自身に他ならないからである。そこを忘れて外部任せ、他人任せでは、経営者の責任を果たしていないどころか、自ら倒産を招くようなものであろう。
　 しかし、そういう経営者に限って、「うちの社員は育たない」「うちの幹部は部下の教育ができない」とグチる。が、なんのことはない。経営者自身が社員を育てようとしていないだけのこと、部下の教育ができないような幹部を任用しているだけのことにすぎない。
　 中小企業は大企業以上に、社員一人当たりの生産性を高めなければ伍していけない。それを可能にするのが、教育によってレベルアップされた「人財」であろう。