日本ロジファクトリーはこのほど、『物流実務カレッジ』の説明会を兼ねた『物流プロ養成フォーラム』を開催。青木正一社長が、『求められる物流のプロ』をテーマに講演した。
　
　青木氏は、「外食や小売産業と同様に、物流業は所長産業」と表現。
　「所長・センター長の能力・資質で、現場運営の９０％は決まる」と断言。また、「物流会社は、所長やセンター長、アルバイト・パートの教育を最優先すべき」とし、「ニート・フリーターを戦力化し、しっかりと教育できる会社が、今後の競争で優位に立てる」と語った。
　また、同氏は、『物流業は変化対応業』とも表現。「イレギュラーにどう反応できるかで決まる。トラブル発生時に、いかに迅速にリカバリーできるかが問われる」とし、「最終的には、人海戦術でコントロールするしかないが、その際に現場オペレーションの『プロ』が必要になってくる」。「が、残念ながら、日本では『物流のプロ』が育ってきていないのが現状。取扱品目や拠点の立地が変わった途端、結果が出せなくなるセンター長も多い」とし、「育成方法や教育体系が構築されていなかったのが原因」と指摘した。
　「優秀な人材は多いが、自社の物流しか知らず、何が問題なのかを発見する力のない『井の中の蛙』になっている方が多い」と付け加えた。
　
　「この１０年で、運送会社の提案力は飛躍的に向上した。我々コンサルが、提案書を見て唸ることも多い。しかし、現場力は、あまり上がっていないのが実情」という。「提案や見積もりの内容は優れているが、荷主の物流担当者に実際の現場運営を見せると、ギャップが大きすぎるために話が流れてしまうケースが後を絶たない」。これも、現場に物流のプロが不在のためだという。
　講演の最後に青木氏は、「日本初の実務中心の泥臭い教育機関をめざしている。２００８年までに１００名、２０１５年までに１０００名の物流のスターを輩出したい」と豊富を語った。
　講演終了後、同カレッジでマネージャーを務める國澤淳司氏が、カレッジ開校に先立ちスタートするプレ講座の２コースについて説明した。
　『物流コンサルタント育成コース』は、３か月間に６回の講義が開かれ、物流コンサルに求められる企画力や提案力、現場改善能力を身に付けることができるというもの。
　日程は、来年１月１４日・同２８日・２月１１日・同２５日・３月１１日・同２５日。いずれも土曜日の午前９時—午後５時４５分。
　 会場は、東京都港区のイーグル西新橋ビル。
　 参加料は、１人３１万５０００円。
　『提案営業マンパワーアップコース』は、３日間の短期集中型のカリキュラムで構成。國澤氏は、「営業担当者の企画力・提案力が向上し、受注力を増強できる手法を学んで頂く」と説明。
　 同コースの日程は、２月４日・同１８日・３月４日。
　 時間・会場は上記と同じ。
　 参加料金は、１人１５万７５００円。
詳細は、『物流実務カレッジ』ＨＰ、http://lpcollege.jp