船井総研には環境ビジネスの考え方というのがあります。
（１）規制が厳しくなる一方で、緩くなることはない
（２）マーケットが広がる一方で、縮小することはない
（３）知っておかないと仕事にならない
（４）環境ビジネスほど中小企業が取り組むべきもの
（５）環境ビジネスほど地域密着
（６）環境ビジネスほど顧客密着
（７）環境ビジネスほど上手くやれば儲かる
（８）環境ビジネスほど収支の判断がつきやすい
（９）環境ビジネスほどもうからないものはやってはいけない
（１０）環境ビジネスほど新規事業を展開しやすい
（１１）環境ビジネスほど本業の活性化になる
（１２）環境ビジネスほど自治体に影響される
（１３）環境ビジネスほど地域性がある
（１４）環境ビジネスほどすべての業種・業界・業態に関係する

　環境ビジネスコンサルティングを行う中で、我々は上記のことを考えながら事業展開のお手伝いをしています。そして何より、「地球のため」ではなく「企業のため」として環境ビジネスをしなければならないと説いています。何故なら「企業のため」の環境ビジネス活動こそ最終的に「地球のため、環境のため」につながるからです。
　例えばある建材メーカーが環境に配慮した建材を作ったとします。しかし例え価格が一般の建材と同額であったとしても今の不況と呼ばれる時代には中々売れません。ではどうするのか？例えば「省エネ」とこの建材を結びつけるのです。「省エネ」サービスをインさせて企業の電気代などのコストを削減する。そして削減させた部分を自社の建材販売に回すのです。企業からすると電気代が削減され省エネ化が進むだけでなく、自社の建材が新しくなることに満足することでしょう。そして環境材料である商品のため、地球にもやさしい。つまり、企業にやさしいことは地球にやさしいのです。
　環境ビジネスは決して難しいことではなく、どの企業にとっても当てはめていくことができるビジネスなのです。実はヒントは意外と身近にあるものです。そして、それは大きなビジネスチャンスを秘めたビジネスなのです。
（株式会社船井総合研究所・小川宏明）
☆船井総研が運営する環境ビジネス情報サイト「eco-webnet.com」
※記事は10年11月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。