アルプス物流（山崎孝一社長、横浜市）は8日、決算報告会を開いた。09年3月期の連結業績は、売上高607億7600万円（前期比4.2％減）、営業利益33億2000万円（同39.8％減）、経常利益33億4400万円（同40.7％減）、純利益14億5700万円（同51.1％減）で、世界同時不況による貨物の大幅減少で減収減益となった。

　09年度事業方針はエコドライブ経営の推進を掲げ、事業体質の強化、徹底拡販の推進、物流品質の向上にグリーンロジスティクスを加えて取り組む。
　グローバルワンチャンネルサービス（ＧＯＣＳ）の拡大に取り組み、4月に山形デポ、5月に筑波デポを開設し、サービスと運送効率の向上を進める。海外は中国地域で4月に広州、5月に天津、アセアン地域では昨年10月にレムチャバン拠点を開設、7月にアユタヤに倉庫を新設する。
　山崎社長は「今年は我慢の年。2010年からは西日本方面も強化し、さらに合理化、拠点の統廃合なども進めたい」と話した。設備投資計画は7億円弱とし、「車両や倉庫の内装などで新倉庫の予定はない」という。
　10年3月期は、電子部品の需要・荷動きの回復が鈍く、減収減益の見通し。山崎社長は「昨年10月の物量を100とすると、2月は60まで落ちて3月が65、4月は70まで戻った」と述べた。ＳＣＭの進展で、市況が悪化するとすぐに在庫調整に入るが、セットメーカーの在庫調整が進んでからは部品メーカーへの発注が増えて短納期の物流が多くなり、運送では臨時便、海外では航空便が増えたという。（千葉由之記者）