さまざまな分野の商品価格が高騰して来ている。塗料や接着剤、セメント、食料品、オフィス家具などなど。価格を改定する理由はさまざまだが、必ずと言っていいほど「運送価格の上昇」が理由となっている。確かに運送事業者の景況感は改善の兆しにあるが、そこまで実感しているかどうかは疑問も残る。今回、どのような商品がどれだけ「上昇」したのかを調べた。

日本ペイントホールディングス（大阪市北区）のグループ会社でメインとして建築用・重防食用・自動車補修用塗料の製造・販売を手がける日本ペイント（東京都品川区）では、溶剤系塗料８％、粉体・水系塗料５％、シンナー１０％の値上げを４月から実施する。２月２１日から、運賃を石油缶１個当たり３０円、中小缶同１０円から２０円値上げされる。同社では現状の価格については「地域や顧客によって変わるので公表していない。顧客との折衝はこれから実施していく」としている。

アイカ工業（名古屋市中村区）では３月１日出荷分から、接着剤および建設用樹脂の価格を改定する。理由の一つとして「昨今の人手不足に起因する輸送コストの上昇」を挙げている。値上げ幅は「現行価格の１０％以上」となる。

クレハ（東京都中央区）は２月１日出荷分から、か性ソーダについて30％以上の価格改定を実施している。理由の一つが「安定供給維持のための輸送費の上昇」。宇部興産（同港区）では３月１日出荷分から、「物流費用の高騰」により、硝酸製品の価格を改定。１㌔㌘当たり５円から１８円の値上げとなる。

太平洋セメント（同）では４月１日出荷分から、セメント販売価格を１トン当たり１０００円以上値上げする。理由の一つとして「人手不足に伴う物流経費の上昇」が挙げられている。

コクヨ（大阪市東成区）は１月１日から、建材製品（間仕切り、ＯＡフロア）について、平均２％から４％の値上げを実施している。タカノフーズ（茨城県小美玉市）は２７年ぶりに「納豆」の出荷価格を改定。平均１０％から２０％の値上げとなった。