ドローン物流や自動運転トラックなど、日進月歩するテクノロジー。働き方改革を背景に、どれだけトラックドライバーを楽にできるかが、その解決のカギともいっていい。その最前線にいるのがトラックメーカー各社。それぞれが、どのような未来を考えているのだろうか。各メーカーが思い描く未来は夢物語ではなく、運送事業者が現在抱えている課題を解決する一つの手段ともなる。運送事業者にとってはコストアップという危ぐもあるが、特効薬としての期待も大きい。

　「安心・安全で生き生きとした長距離ドライバーの新しい働き方」をコンセプトにしたトラックを発表したのがいすゞ自動車。「魚類などに見られる超音波の会話や行動習性とコネクティッドや隊列走行との類似性に着目。エクステリアには『サメ』をモチーフに効率的なロボットイメージを付与したバイオデザインを取り入れた」という。インテリアは手動・自動の運転モード変更でダッシュボードが入れ替わるレイヤーデザインを採用。シートはセンターに配置し、快適な操作性と居住性を兼ね備えている」という。

　日野自動車は「Ｆｌａｔ　Ｆｏｒｍｅｒは、これまでのモビリティーの概念を変える。人やモノの移動を効率的にするだけではなく、サービスを通じて人々に価値を提供する場へとモビリティーを進化させる」と説明。「暮らしを豊かにするサービスは多種多様で、その提供の場であるモビリティーもそれに対応し変幻自在であることが必要。活用可能な空間を最大化したモビリティープラットフォームと、それを最適化するサービスプラットフォームが、その変幻自在を実現する」という。このシステムで、サービス自体が移動を手に入れ、都市をダイナミックに活性化させるという。

　三菱ふそうトラック・バスでは昨年から、「ミライプロジェクト」をスタートさせている。ソフトとハードを組み合わせてアプローチしており、ソフト面では「２０１７年から国内販売拠点で開始したリテールエクセレンスと呼ぶ活動のもと、整備業務のプロセス改善と社員への意識改革を促進。ハード面ではプロジェクトのコンセプトである３Ｒ（改装・再建・移転）に基づき、全販売拠点を対象に評価を実施し、設備と施設の改良を実施する」という。

　２０１９年内には苫小牧、郡山、北板橋、星崎、姫路、松山、鳥栖の７拠点の改装が完了。２０１７年に発表した量産型電気小型トラックはすでに国内、ヨーロッパ、北米で利用されている。今後は国内での更なる利用拡大を視野に入れ、全国の拠点に急速充電設備などの導入も計画しているという。
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　いすゞ自動車は昨年末、ＵＤトラックスを買収すると発表しており、メーカー各社間でも生き残りをかけての動きが慌ただしくなっている。どれだけ各社が考える「夢」を実現することができるのか、運送事業者にとっても目が離せない。

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