運転従事者脳ＭＲＩ健診支援機構（東京都渋谷区）は、職業ドライバーに「脳ＭＲＩ」受診を推奨することで、脳疾患に起因する運転中の事故防止を目指している。蒲原正弘事務局長は、「脳動脈瘤は進行すると開頭せざるを得ないが、初期であればカテーテル手術が可能で、術後２週間ほどで職場復帰される方も多い。症状がない初期段階で発見することが重要」と強調する。

一般的に、「脳卒中」は、「高血圧性脳出血」「脳梗塞」「くも膜下出血」の３通りに分けられる。このうち、前者２つは、「定期健康診断で高血圧や脳梗塞予備軍と診断されれば、予防策をとれる」

しかし、「くも膜下出血は遺伝的な要素が強く、予兆なく突然発症するのが特徴。ＭＲＩ検診なしには事前の対策は不可能」とし、「脳ＭＲＩで脳動脈瘤を発見できれば、予防的治療が可能」だという。

「受診料が高い」イメージの脳ドックだが、同機構では脳を輪切りにした画像で脳梗塞や脳腫瘍を発見する「ＭＲＩ」と、血管の状態を見る「ＭＲＡ」の２つを組み合わせた診断を推奨し、全国一律で２万２０００円に設定。「血液検査や心電図など、定期健康診断で実施されている項目を省き、画像診断に特化することで低価格を実現している」という。

「健診は企業側も安心できるが、ドライバーやその家族への安心感も大きい」と語るのは、営業の責任者を務める野口一郎業務部長。「本人はドライバー職に就きたいと思っていても、ご家族、特に『妻と娘が反対する』パターンはよく耳にする。そこで、『この会社は脳健診も受けさせてくれる』と言うと『そういう会社なら』と理解を得られるケースも少なくない」と、採用活動に一役買っている事例を挙げる。

「コロナ禍での受診控えもあったが、今年度は、受診事業者数、受診ドライバー数ともに昨年度比で増加している」と話す野口氏。蒲原事務局長は、「脳疾患でひとたび事故が起これば、社会全体の損失につながる。助成や補助を広げ、国・社会全体で脳健診を受診しやすい環境がさらに整備されれば」と語る。

◎関連リンク→　一般社団法人運転従事者脳ＭＲＩ健診支援機構