Ａ社のあるドライバーが時間外手当（残業代）の未払いを主張して労基署に駆け込んだ。真因はどこにあるのだろうか。確かに給与の額もあるが、もっと深いところではコミュニケーションの不足、職場の風通しの悪さがある。

　
そこで個人面談シートを活用する。給与内容、仕事内容、生活状況の３項目についてＡ社長が面談する。面談時間は原則30分とし、個人面談シートを使用。Ａ社長は聞き役（ヒアリング）にまわり、説教などの押しつけはしない。タイミングよく質問を行い、相手の心を開かせ、受け入れ（受容）ていく。給与内容については個人収支のところで燃費効率と有料代、修繕費などのコストを公開する。コスト低減が給与アップになることを知らせていく。売り上げ（運賃）についても告知し、いかにして売り上げを伸ばしていくか考えさせる。仕事内容については、配車への要望や荷主情報について聞き出す。生活状況については、借金の状況や体調のことを聞き出していく。

　こうした面談プロセスを１か月に１回、各30分継続することで自然と心が通い合う。労務トラブルの多発という状況は改善される。Ａ社長は被面談者が仕事のプロであることを認める。そのため、個人面談ではコーチ役を務める。給与を上げていく力が本人にあることを気づかせていく。売り上げを伸ばして経費を節約すれば給与は上がり、物流品質トラブルゼロを続けていけばプロとしての評価が高まっていく。

　職場のさまざまな問題、とりわけ物流品質トラブルの解決は外部にはない。会社内部の力、働く一人ひとりの可能性の発揮によって成し遂げられていく。

　「自分は一人ではない。自分のことを受け入れて聞いてくれる。個人面談で何を話そうか、いつもドキドキする。個人面談が終わると、よし来月も頑張るぞ！　無事故のトラブルゼロでいこう！　とフツフツとやる気が出てくるよ」（個人面談を受けたあるドライバーの言葉）。