電波による車車間通信を利用して、追突事故や出合い頭事故、右左折事故などを防止する安全運転支援システムの実用化への取り組みが進んでいる。
　1月30日、国交省主催で国内の全自動車・二輪車メーカーなどが参加し、公道実験が行われた。約30台の実験車両が臨海副都心（お台場）地区を走行。参加者も同乗して、システムの作動状況を体感した。

　実験車両に搭載した通信システムは、ＧＰＳ通信で車両の300m周囲にある車両と車両が通信を行い、速度などの車両情報を交換。対象車両との接触予測時間を測定する。目視での困難が原因で発生する追突や巻き込み、前方車両の低速・停止車両への衝突などの事故を回避する。危険情報はカーナビ画面と音声で警告される。乗用車もトラックも基本的には同じシステムが採用されている。

カーナビ画面と音声で警告
　今回、本紙記者もスズキの実験車両に同乗。車両が左折する際、実験用二輪車が後方から来たが、ドライバーや同乗者より早く危険を察知して効果を発揮した。
　同社四輪電送設計部の浅川芳幸第七課長は、「大型車両の場合、後方からの二輪車は死角に入って気付きにくい」と、システムの有効性を説明する。
　同実験では対象車両が限定されていたものの、実際に運用されることになれば、全車両に装備されなければ望み通りの効果は期待できない。浅川氏は、「いかにタイミングよく、必要な情報だけを提供できるかが課題」としており今後、「システムの精度を高めるとともに、車載カメラなどと連動する必要性もあるだろう」と話している。車車間通信の実用化は10年以降をめどに進められているという（同省自動車交通局技術安全部技術企画課の鈴木延昌・先進技術推進官）。
　同システムを含む先進安全自動車（ＡＳＶ）技術の中には、すでに実用化されているものもあり、その一つが衝突被害軽減ブレーキだ。同システムはレーダーを発信し、前方車両からの反響を利用して距離を測定。危険な車間距離に入ると警告を促し、さらに危険が迫ると自動でブレーキが作動する。
　車車間通信が目視できない事故を回避するのに対し、レーダー通信は前方車両との衝突被害を回避する。現在、大型車両などではオプション機能として備えられている。